まず社内のニーズを知ることから
社員に嫌われない「コラボレーションサービス」を正しく選ぶ7つの基準
企業向けコラボレーションサービスを評価する前に、まず社内のニーズを知ろう。サービスを選択する上で重要な基準となるのが、拡張性やセキュリティなどだ。
企業向けコラボレーションサービス市場は依然として移り変わりが激しく、競争も盛んだ。選択肢が豊富になったことで、優れたサービスを見つけやすくはなった。しかし、それでも、購買意思決定者は複雑な展望を踏まえて選択する必要がある。
何らかの形でコラボレーションサービスを提供しているベンダーは少なくない。これらのサービスはしばしば特定のニーズを想定している。通常、大企業には中小企業よりも複雑なニーズがある。コラボレーションサービスはこうした多様なニーズに応え、大きなメリットと高いROI(投資対効果)を提供できるのだが、選択が的確かどうかは、大きな賭けであるといえる。
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企業向けコラボレーションサービスをどう選ぶか
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コラボツールが職場を変える
今日の企業向けコラボレーションサービス市場において、ベンダーはさまざまなサービスを提供する。企業向けコラボレーションサービス市場を調べるには、それらのサービスを全て検討するよりも、特定領域を深く掘り下げることから始めるのが賢明だ。コラボレーションサービスは新技術の登場とともに進化する流動的なサービス分野であり、何十年もの間、変化が比較的乏しかった固定電話回線時代の通信システムの世界とは異なることを、まずは認識する必要がある。
コラボレーションサービスの選定基準を見極める
どのサービスを詳しく調べるかを決める前に、例えば自社のエンドユーザーにとって、コラボレーションサービスがどのような役割を果たすのかを見極める必要がある。そのためには、アプリケーションや事業の成果を見据えた上で、コラボレーションサービスがどうあるべきかを理解する必要がある。
このステップを踏まないIT担当者は、技術に精通した従業員や待ったなしの事業計画に取り組む従業員がクラウドを利用して、それぞれ各自に最適なアプリをダウンロードしてしまう無法地帯(Wild West)問題に直面することになる。多くの場合、それはIT担当者にとって望ましいものではなく、全社的なメリットが損なわれることになる。故に、会社全体をサポートできるベンダーに的を絞って調査するとよいだろう。
企業向けコラボレーションサービスのベンダーは多くの場合、会社の規模が小さく、サービス実績が少ない。あるいは、特定のサービス領域に特化している。そこでまず一番に、以下のようにサービスの基準を明確にする必要がある。
- サービスによってサポートされるコミュニケーション用アプリの種類の豊富さ
- ベンダーのサービスと、既存のビジネス向けのアプリやネットワーク環境を組み合わせる上での相性
- 素早い拡張性
- 自社の業界のコンプライアンス要件への準拠
- IT担当者によるパフォーマンスモニター解析機能
- サイバーセキュリティ面での保護機能
- サービスの水準と稼働保証
自社のビジョンをサポートできるベンダーを選ぶ
これら全てのサービス要件に優先するのが、クラウドに対応していることだ。これは、IT担当者がどのようなものであればコラボレーションサービスとして進んで取り入れるか、どのような独自機能なら欲しいと思うかの両方に関連する。
企業グレードのサービスを提供するベンダーは、社内外のサーバの両方をベースにしたハイブリッドコラボレーションサービスと、パブリッククラウドまたはプライベートクラウドなどの幅広い選択肢を提供できる。
ここで肝心なことは、要件を固めるに当たって、逆転の発想でプランを練ることだ。ベンダーにこのプロセスを委ねたまま、自社のビジョンを理解せずに彼らの強みだけを生かすようなサービスを提供させてはいけない。仮にそれを許してしまうと、能力の限界を超えて仕事をしようとする小規模ベンダー、または幾つかの重要な要素を見落としてしまう恐れのある大手ベンダーの調査に、多大な時間を浪費してしまうことになる。
これは、もちろん、コラボレーションサービスを提供してくれるパートナー企業を1社に絞りたい場合の話だ。そうではなく、特に最新鋭のコラボレーションサービスを探しているのであれば、さまざまなベンダーのアプリから選択することもできるだろう。その場合、これを成功させるには動きの俊敏なIT部門が必要だ。
コラボレーションサービスを推し進める上で他に重要なのが労働力だ。技術に精通したミレニアル世代(1980年代初頭から2000年代初頭に生まれた人たち)が成長し、やがてチームにおいてリーダー的な役割を担うようになると、これまでのIT担当者が快適だとは感じられなかったコラボレーションサービスが必要になり得る。もしそうなった場合、若い働き手のアイデアや提案は、コラボレーションサービスのニーズを明確にし、これまでの担当者が考えもしなかったようなベンダーを探す際に、非常に貴重なものとなるだろう。
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