1つ目に相互接続サービスへ移行すると、オフィスのインターネット回線で高まる負荷を取り除くことができる。クラウドへのVPN接続は、パブリックのインターネット回線を使用する。そのため、クラウドのワークロードにアクセスを試みる企業内のエンドユーザーは、限られたネットワークリソースを奪い合うことになる。クラウドとのデータのやりとりを相互接続サービスへオフロードすることで、潜在的なボトルネックになっているインターネットエッジ（終端）の負荷が軽減される。

　2つ目に相互接続サービスには、切望されていたWAN（Wide Area Network）のサービス品質保証（SLA）がクラウドベンダーから提供される。VPNは一般的にパブリックのインターネット回線を使用するため、アップタイム（連続稼働時間）の保証が難しい。クラウドベンダーも顧客も制御が及ばない可変要素が多過ぎるためだ。相互接続サービスであれば、クラウドベンダーはWAN通信をエンドツーエンドで完全に管理／制御できる。そのためWANのSLAを提供することが可能になる。

　3つ目のメリットが得られるのは、クラウドのアベイラビリティーゾーン（データセンター群）の内外に大量のデータを出し入れする必要のあるプロジェクトだ。相互接続サービスであれば、大量のデータを移動するコストを大幅に削減できる。当然のことだが、相互接続サービスを使用すれば実効的なデータ伝送速度（スループット）も向上する。ほとんどの場合、企業は相互接続サービス用に必要なデータ伝送速度を選択し、一定期間ごとの利用に対して支払いをする。クラウドへのデータの移動にかかる費用は無料か、かかるとしてもごくわずかだ。クラウドのデータにアクセスするコストは、一般的にこれより高くなる。ただし数千GBをダウンロードする場合、相互接続サービスのコストは他の手段と比べて、大幅に低くなる。

接続方法は多彩

　既存のVPNからクラウドベンダーの相互接続サービスへ移行する場合は、まず自社が契約するクラウドベンダーが、相互接続サービスを提供しているかどうかを確認する必要がある。大手IaaSベンダーのいずれかを利用しているのであれば、ほぼ確実に提供している。ただし一般的にクラウドベンダーは、クラウドへの接続に仲介役のデータセンターパートナーを使用していることを理解しておく必要がある。

　Amazon Web Service（AWS）は、相互接続サービス「AWS Direct Connect」のロケーション（相互接続ポイント）のリストを用意している。そのロケーションは、事実上サードパーティーのデータセンターだ。AWS Direct Connectのユーザー企業は、まずサードパーティーのデータセンターに接続する。そのデータセンターを運営する事業者は、AWSのデータセンターに直接接続して、残りの接続を完了させる。

　ユーザー企業が自社のデータセンターに直接接続できるようにしているクラウドベンダーもある。ただし直接接続のユーザー企業向けに、地理的に分散したサードパーティーのデータセンターをロケーションとして利用するのが一般的だ。

　経路を自動的に交換・登録する「ダイナミックルーティング」を使用した、より堅牢（けんろう）なレイヤー3接続オプションを提供するクラウドベンダーもある。例えば「Microsoft Azure」の相互接続サービス「Azure ExpressRoute」は、Microsoftのデータセンターとユーザー企業の間で、ダイナミックルーティングによる接続を可能にしている。