一番単純な選択肢は、サポート対象バージョンのvSphereにアップグレードすることだ。VMware製品は幅広いハードウェアで利用できる。ただし全てのOSや周辺機器で利用できるとは限らない。

　利用できなくなる可能性があるハードウェアの一つが、古いCPUだ。VMwareはハイパーバイザーのアップグレードと同時に、CPUのサポートを廃止することがある。サーバのCPUは簡単には交換できない。マザーボードの制約があったり、新しいCPUを購入するよりも高額の費用が発生したりするからだ。

　vSphere 6.0のサポート終了は、ハイパーバイザーの「VMware ESXi 6.0」だけでなくサーバ管理ソフトウェア「VMware vCenter Server 6.0」など、vSphere 6.0の全ソフトウェアのサポート終了を意味する。そのためアップグレードは想像以上に大掛かりで難しい作業になる。アップグレードするかどうかを決める際には、サポート対象のハードウェアや移行にかかる時間と労力を考慮する必要がある。

選択肢2．vSphere 6.0の延長サポートを利用する

　VMwareのジェネラルサポートが終了した製品は、延長サポートに該当する「テクニカルガイダンス」の対象になる。テクニカルガイダンスを利用するには年間料金を支払う必要があり、ジェネラルサポート終了から最大2年間利用できる。この2年は、サポート対象外の仮想化製品からサポート対象の仮想化製品に移行するための猶予期間だ。

　vSphere 6.0を構成するソフトウェアごとにテクニカルガイダンスを利用することもできる。テクニカルガイダンスを利用するコストと合わせて検討する必要がある。

選択肢3．サポートがない状態で使い続ける

　vSphere 6.0をサポートなしで使い続けることも選択肢の一つだ。ただし本番のワークロード（アプリケーション）にこの選択をすることは、大きなリスクを伴う。もし仮想マシン（VM）に不具合が発生すれば、深刻なシステム停止を引き起こす可能性がある。事業に関わるワークロードにはサポートが必須だ。

　本番用として最新版のvSphereを使用し、テスト用VMや開発用VMにサポートが終わったvSphere 6.0をそのまま使用する考え方もあるだろう。これは一見、問題なさそうに見える。サポート対象外の古いITインフラがダウンしても、本番用のITインフラに大きな影響はない。

　セキュリティの問題が発生する可能性は残る。サポート対象外のソフトウェアをデータセンターで使用すると、パッチを適用していないソフトウェアを使い続けることになる。一番対策が弱い箇所が、データセンター全体のセキュリティの強度を左右する。サポート対象外のソフトウェアが一つでもあれば、他の部分のセキュリティも同程度に低下してしまうということだ。古いバージョンのvSphereを利用することで、イーストウエストトラフィック（データセンター内部のVM間トラフィック）のセキュリティが侵害されるリスクが高まり、データセンター全体が危険な状態になる。

エンドユーザーへの影響

　VMware製ソフトウェアはエンドユーザーが直接操作するソフトウェアではない。エンドユーザーは、どのバージョンのvSphereを使用しているかを知らなくても困ることはない。ただしサポート対象外のソフトウェアが原因でシステム停止が発生すれば、エンドユーザーの業務に悪影響が及ぶ。vSphere 6.0が停止して復旧しなかった場合に、業務が被る影響を考えておかなければならない。

　テクニカルガイダンスを契約するとしても、vSphere 6.0を使用できる残り時間は2年を切っている。猶予期間の迫るハイパーバイザーで問題が発生する事態を防ぐには、今すぐ行動する必要がある。