2021年08月05日 05時00分 公開
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住友商事系の資源会社が「Veeam×VMware」から「HYCU×Nutanix」に乗り換えた訳資源探査のデータを守るバックアップ

Summit Exploration and ProductionはVeeam Software製品とVMware製品で構築していたバックアップシステムを、HYCU製品とNutanix製品を組み合わせたシステムに移行させた。選定理由は何だったのか。実感した利点は。

[Antony Adshead,TechTarget]

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 石油とガスの探査を手掛けるSummit Exploration and Production(SEPL)は、バックアップ製品をVeeam Software製品からHYCU製品に切り替え、ハイパーバイザーをVMware製品からNutanixの「AHV」に移行させた。その結果、バックアップライセンスのコストが半減した。

 住友商事の英国完全子会社であるSEPLの従業員数はわずか17人だ。同社はガス田や油層を探し当てるための調査船や坑井(こうせい)から大量のデータを収集しており、保有するデータ量は約250TBに及ぶ。

 探査プロジェクトごとに、SEPLは300GB〜400GBの大型ファイルから構成される最大1TBものデータを受け取る。同社は高性能コンピュータを使って、これらのデータを分析する。データ収集・分析用システムの構築には、NetAppのストレージをはじめ、Veeamのバックアップソフトウェア、VMwareの仮想化ソフトウェアなどを活用していた。

 2017年、SEPLはデータ収集・分析システムの一部をNutanixのハイパーコンバージドインフラ(HCI)に移行させ、テスト運用を始めた。2020年にはNutanix製HCIの本格採用を決め、全面移行に取り組んだ。SEPLでITとデータ担当のマネジャーを務めるリチャード・インワード氏は「NetAppストレージの維持コストが高額になっていたため、システム移行を決心した」と述べる。

「Veeam×VMware」から「HYCU×Nutanix」に乗り換えた“あの理由”

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