資源探査のデータを守るバックアップ
住友商事系の資源会社が「Veeam×VMware」から「HYCU×Nutanix」に乗り換えた訳
Summit Exploration and ProductionはVeeam Software製品とVMware製品で構築していたバックアップシステムを、HYCU製品とNutanix製品を組み合わせたシステムに移行させた。選定理由は何だったのか。実感した利点は。
石油とガスの探査を手掛けるSummit Exploration and Production(SEPL)は、バックアップ製品をVeeam Software製品からHYCU製品に切り替え、ハイパーバイザーをVMware製品からNutanixの「AHV」に移行させた。その結果、バックアップライセンスのコストが半減した。
住友商事の英国完全子会社であるSEPLの従業員数はわずか17人だ。同社はガス田や油層を探し当てるための調査船や坑井(こうせい)から大量のデータを収集しており、保有するデータ量は約250TBに及ぶ。
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探査プロジェクトごとに、SEPLは300GB~400GBの大型ファイルから構成される最大1TBものデータを受け取る。同社は高性能コンピュータを使って、これらのデータを分析する。データ収集・分析用システムの構築には、NetAppのストレージをはじめ、Veeamのバックアップソフトウェア、VMwareの仮想化ソフトウェアなどを活用していた。
2017年、SEPLはデータ収集・分析システムの一部をNutanixのハイパーコンバージドインフラ(HCI)に移行させ、テスト運用を始めた。2020年にはNutanix製HCIの本格採用を決め、全面移行に取り組んだ。SEPLでITとデータ担当のマネジャーを務めるリチャード・インワード氏は「NetAppストレージの維持コストが高額になっていたため、システム移行を決心した」と述べる。
「Veeam×VMware」から「HYCU×Nutanix」に乗り換えた“あの理由”
SEPLはデータを保存するために、クラウドサービスも一部活用している。ただし同社のデータの大半に当たる約200TBをオンプレミスインフラに置いている。そのデータを保護するために、同社は13台の仮想マシン(VM)に加え、4台の物理サーバを運用してバックアップシステムを構築。その中核要素として、HYCUのバックアップ製品とAHVを導入した。
インワード氏によると、HYCUのライセンスコストは以前使っていたVeeamの約半分に抑えている。同氏はコストの低さだけではなく、HYCUの使いやすさも評価。「HYCUのユーザーインタフェース(UI)は非常にシンプルで操作しやすい。VM用と物理サーバ用に分けず、1つのUIで全システムを管理できる」と満足げだ。SEPLはHYCUを利用し、1日に約50GB~60GBのデータをバックアップしているという。
HYCUは2018年、セルビア本拠のComtrade Groupから分社し独立した。Nutanixの他に、「Microsoft Azure」「Google Cloud Platform」といった主要クラウドサービス向けのバックアップソフトウェアを提供している。
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