2021年08月31日 08時00分 公開
特集/連載

リアルタイム分析を活用できる企業、失敗する企業の条件リアルタイム分析【後編】

意思決定の迅速化を追求するとリアルタイム分析に行き着くことになる。そこからメリットを引き出せる企業の条件とは何か。逆に、ある企業はリアルタイム分析に確実に失敗する。

[Stephen Pritchard,Computer Weekly]
iStock.com/Alfa Studio

 前編(誤解されがちな「リアルタイム」の定義とリアルタイム分析の重要性)では、「リアルタイム」の定義の誤解と必ずしもリアルタイム分析が必要ではないケース、リアルタイム分析が真価を発揮するケースを紹介した。

 後編では、リアルタイム分析の具体例と、リアルタイム分析が成功する条件を紹介する。

リアルタイム分析の具体例

 PA Consultingのロビンソン氏が例に挙げたのは、バス専用レーンへの侵入チェックや乗客が集まる空港や駅などの混雑チェックシステムだ。同社はオランダの鉄道運営会社NSに協力して、車両の混雑をリアルタイム分析するスマートフォンアプリを開発した。その「座席検索」機能はIoTデータとLiDARを利用する。本稿執筆時点でこの機能がカバーするのは、アルンヘム、ナイメーヘン、デン・ボスの間を運行する列車だ。

 輸送や流通では意思決定が比較的シンプルで自動化しやすいため、リアルタイム分析の一般的な応用分野になる。手作業によるパスポートの確認など、人間の介入が必要な場合でもシンプルなアラートを用意すれば効果的だ。

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