OpenAIの「ChatGPT」の利用が、人事部門の間で進むのではないかとの見方がある。だが人事業務に使う上で、ChatGPTには無視できない技術的な問題があるという。それは何なのか。
人工知能（AI）技術ベンダーOpenAIのAIチャットbot（AI技術を活用したチャットbot）「ChatGPT」への期待感の背景にあるのは、ChatGPTが幅広い分野に関する質問に回答できることだ。こうした利点を業務に生かそうと、人事部門の間でChatGPT活用の機運が生まれつつある。だが専門家によれば、人事部門にとってChatGPTには明確な欠陥や、将来的に弱みになり得る点がある。ChatGPTの何が問題なのか。
調査会社RedThread Researchの共同創設者兼プリンシパルアナリスト、ステイシア・ゲール氏は、人事データの分析にChatGPTを利用する場合、ChatGPTの
が問題になり得るとの見解を示す。ChatGPTは時に事実を誤認する。一部の専門家は、ChatGPTの回答にバイアス（偏り）があることを発見した。これはChatGPTの利用を検討する人事部門にとっては危険な兆候だ。
Textioの共同創設者兼CEOであるキーラン・スナイダー氏は、同社公式ブログのエントリ（投稿）に「特定の職業や属性について、ChatGPTは従業員の性別を勝手に想定して回答を生成している」と書いた。同社は、求人広告や人事評価書の内容に偏りがないかどうかをチェックする支援ツールを提供するITベンダーだ。スナイダー氏が挙げた検証例によると、ChatGPTは「陽気な受付係」は女性、「強健な建設作業員」は男性と断定していた。
調査会社Nucleus Researchのアナリスト、エブリン・マクマレン氏は、ChatGPTは「あくまでも効率化のためのツールであり、人間の代わりに考えることはできない」と指摘する。マクマレン氏は、ChatGPTやそのベースとなる自然言語処理AIモデル「GPT-3.5」を人事ツールに導入するための競争が起こると指摘。その一方で、既存の一般的な人事ツールにAI技術が取って代わることはないとみる。
「ChatGPTは人事部門にとっての脅威ではない」とマクマレン氏は主張する。例えばChatGPTを職務記述書の要約に使用することは可能だ。ただし自然言語処理や機械学習を用いて、こうした単純なタスクを処理しようと取り組むベンダーは既にある。「より高度なタスクについては、やはり人間同士のやりとりが必要だ」（同氏）
次回は「人事部門の仕事はChatGPTに奪われる可能性はあるのか」という懸念を考察する。
米国TechTargetの豊富な記事の中から、最新技術解説や注目分野の製品比較、海外企業のIT製品導入事例などを厳選してお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
クレジットカード支払いをはじめとするオンライン決済が広く普及した今。決済を安全かつ正確に行える仕組みづくりが不可欠となっている。その推進で直面しがちな課題と解決策について、5つのカテゴリーに分けて解説する。
サプライチェーンは市場の大きな変化と、自社IT環境における山積する課題に直面している。本資料ではその背景を考察しつつ、AIを活用したアプローチで、サプライチェーン変革を成功に導くデータインサイト実現の方法を解説する。
企業の税務部門は、増大する業務量や表計算ソフトの利用による非効率性に直面している。これらは経営・運営・業務などに影響を及ぼし、組織全体のパフォーマンスを低下させる要因となる。そこで注目したいのが、税務業務の自動化だ。
商流管理や原料管理などのデータを1つのExcelファイルに集約して計算していた加藤産業では、マクロ処理におけるメンテナンスの属人化などを解消すべく、新たな手段を模索していた。そこで選ばれたアプローチと、その効果とは？
タイムカードやExcelによる勤怠管理を脱却すべく、システム導入を進める企業が増える一方、どのような製品を選べばよいか悩むケースもまだ多い。そこでユーザーレビューを基に、製品比較時に見るべき9つのポイントなどを詳しく解説する。
いまさら聞けない「仮想デスクトップ」と「VDI」の違いとは
遠隔のクライアント端末から、サーバにあるデスクトップ環境を利用できる仕組みである仮想デスクトップ（仮想PC画面）は便利だが、仕組みが複雑だ。仮想デスクトップの仕組みを基礎から確認しよう。
「サイト内検索」＆「ライブチャット」売れ筋TOP5（2025年5月）
今週は、サイト内検索ツールとライブチャットの国内売れ筋TOP5をそれぞれ紹介します。
「ECプラットフォーム」売れ筋TOP10（2025年5月）
今週は、ECプラットフォーム製品（ECサイト構築ツール）の国内売れ筋TOP10を紹介します。
「パーソナライゼーション」＆「A／Bテスト」ツール売れ筋TOP5（2025年5月）
今週は、パーソナライゼーション製品と「A／Bテスト」ツールの国内売れ筋各TOP5を紹介し...
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
