迅速なシステム復旧のニーズが高まっているが、大企業向けのツールでは機能も予算もオーバーしてしまう。日本の中小規模ユーザーのそんな声に、シマンテックは日本独自の中小規模向けソリューション提供で応えた。
ダウンタイムは最小限にとどめたいが、HAクラスタなどを構築する予算はない。そうしたニーズに最適なのが、HDDを丸ごとバックアップする復旧ソリューションだ。仮想化技術への対応も強化し、柔軟な運用が可能だ。
Lotus Notes/Dominoのユーザーである東銀リースがメールアーカイブ製品として選んだのは、当時まだLotus Notes/Dominoアーカイブの国内導入事例がなかった「Symantec Enterprise Vault」だった。
グリーンITの実践は企業にとってCSRを果たすという目的のほかに、コスト削減のメリットがある。CO2の削減には消費電力の削減が有効だが、全社員に支給しているPCの電源管理を見落としていないだろうか。
日本CAが提供するバックアップソフトウェア「ARCserve Backup r12」。地震や災害の際に迅速にシステムを復旧させることを目的として、新たな機能が次々と追加されている。
事業継続のために何らかの対策を打つべきことは分かっているが余力がない、という企業は少なくない。だがもし、施策に当たって時間もコストも半分で済むならどうだろう?
データ膨張が臨界点を越えた今こそ、その役割を再評価すべきテープストレージ。ユーザーが抱える誤解を解くとともに、テープ装置に対する認識を一変させること請け合いの、クアンタム「Scalar i500」を紹介する。
情報漏えい対策やコンプライアンスのためにログ管理を行う企業は少なくないが、ログをどの程度活用できているだろうか。点在するログを組み合わせ1つのインシデントとして把握できてこそ、ログの意味が見えてくる。
オンラインショッピング中、「処理中」から先に進まない。Webサイトのレスポンスでユーザー満足度が下がると、その企業の収益に直接響いてくる。今、パフォーマンス劣化を未然に防ぐツールが求められている。
Windowsシステム保護ソフトウェア「Double-Take」の最新版は、ほかに類を見ない新機能を実装した。サーバをシステム領域までリアルタイムに複製しフェイルオーバーできるというその機能を読み解く。
外出先でのノートPC紛失などによる情報漏えいを防ぐべく、PCの持ち出しを禁止する企業が増えている。ここでは、それに起因する業務効率低下の問題を低コストで解決する新ソリューションを紹介する。
Backup Execファミリーのシステム復旧ソリューション「Symantec Backup Exec System Recovery」。いち早くWindows Server 2008に対応した上、より簡単に災害復旧対策が行える最新版が登場した。
ビジネスを守るべく、企業はネットワーク構成された機器の監視、迅速な障害対応、さらにはITILやIT全般統制への対応が求められる。米国企業では当然のように採用されている革新的なITインフラ管理をご存じだろうか。
メールなどを企業活動の証跡として保存しておけば、内部統制を実施していることになる――そう思い込んではいないだろうか。真のコンプライアンス対応とは、保存した後のデータ活用を考え、実践することにある。
内部統制の強化を支える柱の1つとしてIT統制の重要性が広く認識されるとともに、ITILへの注目度が増している。ここでは、ITILに基づくシステム運用を支援し“攻めの内部統制”を実現する「JP1」にスポットを当てる。
ITILに目を向ける企業の多くが、どうITILと向き合うべきか、どのように実践すべきかで頭を悩ませている。ここでは、ITILの考え方を以前から具現化してきた日立製作所の統合システム運用管理「JP1」にスポットを当てる。
PC展開ツールの代表格であるGhostは、実は展開から廃棄までPCのライフサイクルを通じて役立つ統合的な管理ツールである。情報漏えい対策やこれから本格化するVista移行にも威力を発揮する。
ITILは日本でも浸透してきているが、その実践で重要なことは全体を見ながら細部を積み重ねていくアプローチである。
情報システム部門に対する社内の満足度向上を目指し、サービスデスク支援システムを導入したシーメンス。サポート業務の可視化と情報共有で業務効率を向上させ、結果としてユーザー側、サポート側双方の満足度を向上させることに成功した。
ITIL導入に際しコンサルティングを活用したことで、自立した改善活動が行えるようになった製造業A社の話を紹介する。大量の業務に追われる現場の反応の変化に注目だ。
IT統制を目的としたITIL準拠の運用管理製品の導入が進む中、挫折を経験する企業が相次いでいる。成功への施策は存在するのだろうか。
企業のITサービス全体の品質を改善しようという動きが注目を集めている。汎用機やオープンシステムの運用で実績を持つビーエスピーは、ITIL v3が推奨するライフサイクルの考え方に基づくITサービスマネジメント支援システムの提供を開始した。
お知らせ
米国TechTarget Inc.とInforma Techデジタル事業が業務提携したことが発表されました。TechTargetジャパンは従来どおり、アイティメディア(株)が運営を継続します。これからも日本企業のIT選定に役立つ情報を提供してまいります。