ヴイエムウェアが東日本大震災を受け、仮想化でできる企業のDR／BCP対策について提案している。
VMware製品のプレミアパートナーである日立情報システムズは4月20日、仮想化やプライベートクラウドをテーマに「第32回 VMware理解が深まるセミナー」を開催した。その中でパートナーであるヴイエムウェアは、東日本大震災を受け、有事における仮想化の活用について講演を行い、仮想化が災害復旧（DR）と事業継続計画（BCP）にどう役立つのかについて語った。講演したヴイエムウェア パートナーマネージャの筒井昭夫氏は、「震災をテーマにすることで不謹慎という批判も出るかもしれないが、日本のために仮想化ベンダーのヴイエムウェアとしてできることを提案したい」という思いから講演を決めたと話した。本稿ではその講演の模様をリポートする。
筒井氏の話によると、東日本大震災を経て明らかになった企業のITの利用に関する現状は4つにまとめられた。
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ヴイエムウェア パートナーマネージャ 筒井昭夫氏
