仮想化で得られる節電効果、「電気料金は4分の1以下に」DR/BCP対策に仮想化を

ヴイエムウェアが東日本大震災を受け、仮想化でできる企業のDR/BCP対策について提案している。

2011年05月12日 09時00分 公開
[荒井亜子,TechTargetジャパン]
画像 ヴイエムウェア パートナーマネージャ 筒井昭夫氏

 VMware製品のプレミアパートナーである日立情報システムズは4月20日、仮想化やプライベートクラウドをテーマに「第32回 VMware理解が深まるセミナー」を開催した。その中でパートナーであるヴイエムウェアは、東日本大震災を受け、有事における仮想化の活用について講演を行い、仮想化が災害復旧(DR)と事業継続計画(BCP)にどう役立つのかについて語った。講演したヴイエムウェア パートナーマネージャの筒井昭夫氏は、「震災をテーマにすることで不謹慎という批判も出るかもしれないが、日本のために仮想化ベンダーのヴイエムウェアとしてできることを提案したい」という思いから講演を決めたと話した。本稿ではその講演の模様をリポートする。

今回の震災で分かったこと

 筒井氏の話によると、東日本大震災を経て明らかになった企業のITの利用に関する現状は4つにまとめられた。

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