2014年は中小企業の「私物スマホ解禁元年」に 4000人のITプロに調査中小企業は大企業よりBYODに積極的

従業員が仕事で使うスマートデバイスを支給するか、それとも従業員の私物を利用させるか。世界のITプロ4100人に聞いたところ、大企業と中小企業では考え方に違いがあるようだ。

2013年12月27日 08時00分 公開
[Jake O'Donnell,TechTarget]

 2014年は、世界各国の企業が従業員へのモバイル端末支給を増やし、職場へのモバイル浸透は一層進む見通しだ。

 米TechTargetは、2014年に向けた優先課題とIT動向を探るため、各国のITプロフェッショナル4100人余りを対象に調査を実施。企業のモバイル化と、それがIT部門とエンドユーザーの日常生活に果たす役割の変化について尋ねた。

 ITプロフェッショナルの回答からは、企業がハードウェアへの投資を増やす一方、バックエンド管理やモバイル向けのアプリケーション開発への投資は増やしていない実態が判明した。

 私物端末の業務利用(BYOD)導入の状況と、ハードウェアやソフトウェアについて従業員にどのような選択を認めているかについては、大企業と中小企業の間で差があることも分かった。

2014年のモバイル端末動向

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