なぜOcadoはロボットを作ったのか
小売業者向け倉庫管理ロボットシステムができるまで
Ocadoは、自社倉庫の課題を解決するためロボットを開発した。ネックだった制御用の通信システムも解決。これらとソフトウェアを合わせたソリューションの外販まで手掛けている。
2000年創業のオンライン食料雑貨配送企業Ocadoは、創業以来大通りに店舗を構えないことで競合企業との差別化を図ってきた。
Computer Weekly日本語版 6月8日号無料ダウンロード
本記事は、プレミアムコンテンツ「Computer Weekly日本語版 6月8日号」(PDF)掲載記事の抄訳版です。本記事の全文は、同プレミアムコンテンツで読むことができます。
なお、同コンテンツのEPUB版およびKindle(MOBI)版も提供しています。
Ocadoは自社を「小売業を営むIT企業」と見なしている。そう語るのは、テクノロジーディレクターのポール・クラーク氏だ。
オンラインショッピングを楽しむ人が増えるにつれて、同社は倉庫システムを大きく変える頃合いだと考えるようになった。現状は、箱を倉庫のあちこちに動かしながら商品を人手で梱包(こんぽう)している。倉庫内で、この箱が非常に長い距離を移動することもよくある。全ての注文にタイムリーに対応するとなると、このシステムでは時間もスペースもすぐに足りなくなる。
効率を究極まで追求した結果、同社はこれまでの人間中心の仕分けシステムを廃止し、自動ロボットを利用する計画を立てている。この自動ロボットは、垂直に積み重ねられた密集構造を動き回る。同社はこの構造をハイブ(ミツバチの巣)と呼んでいる。
このハイブはハニカム構造になっている。ロボットはこの構造内で箱を動かし、人手で箱詰めできるように倉庫の床に下ろす。
Ocadoは、ロボットの通信方法を見直さなければならないことにすぐに気付いた。
続きはComputer Weekly日本語版 6月8日号にて
本記事は抄訳版です。全文は、以下でダウンロード(無料)できます。
■Computer Weekly日本語版 最近のバックナンバー
Computer Weekly日本語版 5月25日号:ビジネス化するランサムウェア
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
Computer Weekly日本語版
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
製品資料
[株式会社kickflow] 2社の事例に学ぶワークフロー改革:属人化解消や年数万件の申請書類削減のコツ -
製品資料
[NTTPCコミュニケーションズ株式会社] 「回線速度不足」だけが原因ではない? Web会議の遅延を解決する方法とは -
製品資料
[東京エレクトロン デバイス株式会社] 工場の可用性向上に重要な「7つの領域」と対策 OTセキュリティ強化の基礎知識 -
製品資料
[リコージャパン株式会社] 問い合わせ対応で本来の業務が進まない、総務や情シスの負担をどう減らす? -
製品資料
[リコージャパン株式会社] 自社データから高精度な回答を生成、簡単に生成AIチャットボットを構築する方法
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
ITエンジニア1265人調査 生成AIを使い込むほど「人の確認」が重い理由
-
2
全社標準Copilotに絶望? MS Copilotで問い合わせ6割減できた企業は何が違った
-
3
Microsoft製品でここまで自動化できる 情シスがやめられる手作業10選
-
4
脱VMwareの前提が崩れる BroadcomのVDDK公開停止で確認すべき点
-
5
「Copilot」はなぜ放置される? “議事録要約止まり”を脱する処方箋
-
6
「Microsoft一択」で本当にいいのか 知らぬ間にライセンス費用が膨らむ真相
-
7
IT予算が10%増えたら何に使う? 著名企業のCIOが明かす「最優先の投資先」
-
8
AI活用か新たな脅威か OpenAI自律エージェントがRubyGemsを急襲
-
9
音声もFAXもメールで確認――ユニファイドメッセージの業務効果
-
10
機械学習について、正しく説明している文章はどれ?
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
JR西日本ITソリューションズが「監視業務の属人化」を解消した方法とは?
-
2
生成AIで文書活用を進めるには? 効率化と安全性をどう両立する
-
3
インシデント対応工数を約3割削減、東京ガスの事例に学ぶ監視体制刷新のコツ
-
4
Windows PCとMacの選択制で生産性向上 LINEヤフーが実践する運用管理方法とは
-
5
少額減価償却資産が40万円未満へ拡大、令和8年度税制改正で押さえるべき変更点
-
6
「Google Workspace」活用事例34選、先進の生成AIによる組織変革の全貌
-
7
国税庁の次世代基幹システム「KSK2」稼働開始に向けて、対応すべき変更点とは?
-
8
「オンプレミス回帰」せざるを得ない“合理的な理由”
-
9
Linuxのスキルを証明する“激推し”の認定資格はこれだ
-
10
AI時代に成功するための「ナレッジマネジメント」ベストプラクティス
TechTargetジャパン SNS
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー