大企業は、同時に複数のアプリを開発し、複数の部署を横断して管理できるモバイルアプリ開発組織を設置する必要がある。ビジネス事業部、販売、宣伝、業務などの部門はいずれも、顧客や従業員、ビジネスパートナーのためにさまざまなレベルのサポートを要求する。
既にモバイルへの切り替えが進んでいる企業は、うまく機能し、需要に合わせて拡張できる反復的組織パターンを明かしている。その組織は、さまざまな地位や技術スキルを持つ4チームで構成される。
最初に来るのはモバイル運営委員会だ。モバイルは単独の事業部や単独の技術システムにとどまらず、社内の多くの部分に関わる。顧客を獲得してサービスを展開し、つなぎ留めるための優先事項を決定するプロセスは、最高マーケティング責任者に任せるのが賢明だ。
モバイル運営委員会は機能横断チームであり、主な地域、製品、機能グループの代表者で構成される。参加者は、顧客と従業員の両方のサービスを担う担当者の間で均衡を保つ。だがモバイル運営委員会を設けている企業は、わずか20％にとどまっているようだ。
2番目にはモバイルセンターオブエクセレンスが来る。モバイル運営委員会は執行意思決定機関であることから、同委員会が定めた戦略を実行に移すための執行部隊を必要とする。それがモバイルセンターオブエクセレンスだ（デジタルセンターオブエクセレンス、またはデジタルトランスフォーメーション部門と呼ばれることもある）。モバイルセンターオブエクセレンスでは、モバイルモーメントを提供するのに必要なスキルや投資、パートナー関係を調整する。一般的にこの部門では、エンタープライズアーキテクチャ部門、プロジェクト管理事業部、電子商取引、カスタマーエクスペリエンス、アプリケーション開発幹部、そして場合によっては調達に関わる人材を組み合わせる。
3番目はモバイルアイデアチームだ。このチームは複数になることもある。こうしたチームではモバイルモーメントを見極め、関わり方を設計し、モバイルアプリとサービスを開発し、結果を分析する。チームは開発者、デザイナー、品質保証のプロフェッショナル、運用のプロフェッショナルおよびビジネスオーナーで構成される。アイデアチームは一般的に、1年以上の間、単一のアプリの専従となる。ただ、一部のチームメンバーはパートタイムだったり、手早く貢献するために加わったりすることもある。
チームメンバーは機能部門の直属にとどまることもあるが、部分的にはアイデアチームのプロジェクトオーナーに対する責任を負い、日常業務についての指示はプロダクトオーナーやそのアプリの責任者から受ける。
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