チームコラボレーションソフトウェアを検討する場合、その導入はIT部門と事業部門のどちらが導入するのだろう。両部門の中間に位置するというのがその答えかもしれない。
2017年、チームコラボレーションソフトウェアは「ユニファイドコミュニケーション」（UC）と「コラボレーション」の分野で多くの注目を集めた。こうしたソフトウェアにより、分散型になっていたワークグループがコミュニケーションを取るようになり、情報を共有し、プロジェクトの中心になる業務ハブを作成できるようになる。
大半の企業は、こうしたソフトウェアがウイルスのように企業内に入り込むのを経験している。この問題を引き起こしているのはほとんどが開発者だ。会社が用意した電子メールなどのサービスよりも、チームコラボレーション製品の方が優れたツールを提供している、と感じる開発者は多い。チームコラボレーションソフトウェアは、Salesforce.comの「Chatter」のようなソフトウェアを通じて、開発者の間からIT部門へ、さらには事業部門へと広がる。チームコラボレーションソフトウェアはクラウドベースでフリーミアム（基本利用が無料、オプションが有料という仕組み）の性質を帯びているため、チームは簡単にツールをダウンロードして使える。そのためIT部門の管理が及ばないことが多い。
Avaya、Cisco Systems、MicrosoftなどのベンダーがUCとチームコラボレーションを集約したため、IT部門のリーダーはチームコラボレーションソフトウェアをコラボレーション戦略全体の中核機能として考えるようになっている。
UCとコラボレーションに関して調査会社Nemertes Researchが実施した最新の研究によると、チームコラボレーションソフトウェアを使用している企業は約30％、2019年末までに導入予定の企業は32％だという。評価の予定も導入の予定もない企業は20％にすぎなかった。
この調査では、チームコラボレーションソフトウェアを現在使用している企業について次のことが明らかになっている。
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