顔認識技術がビジネスにもたらす可能性は幅広い。一方でプライバシーの侵害につながるのではないかという懸念もある。顔認識技術とどう向き合い、どう活用すべきなのか。
私は、自宅の周囲にNest Labsの防犯用カメラ「Nest Cam IQ outdoor」を幾つも設置している。以前のNest Camが搭載していた機械学習ベースの画像認識機能は、人と猫を見分けられる程度だった。今では顔認識技術で人の顔の違いを見分け、タグ付けすることもできる。異常検知機能によって、見慣れない人物の来訪を警告することも可能になった。
家庭や街に、こうしたコネクテッドカメラ（インターネット接続カメラ）が普及すれば、撮影した画像や動画を顔認識に活用して、人を識別できるようになる。それはさまざまな新しい可能性と課題を生む。
スマートフォンやソーシャルネットワーキングサービス（SNS）には、既に顔認識技術が組み込まれている。「Googleフォト」「Facebook」といった画像共有機能を持つサービスは、写真のタグ付けによって画像認識アルゴリズムをトレーニングし、強化している。Appleのスマートフォン「iPhone X」や新たに発表した「iPhone XS」「iPhone XS Max」「iPhone XR」は、顔認識で画面ロックを解除できる。
街頭の防犯カメラと顔認識ソフトウェアは、指名手配犯の追跡に役立つ。防犯カメラで撮影した写真を、犯罪者データベースに登録された写真と照合すれば、犯人かどうかを識別できる。ルフトハンザドイツ航空（Deutsche Lufthansa）はロサンゼルス国際空港で、カンタス航空（Qantas Airways）はシドニー国際空港で顔認識技術を導入し、搭乗手続きの時間短縮に役立てている。
中国の学校は、カメラで子どもの表情を捉え、授業に集中しているか退屈しているかを確認しているという。この例が示すように、顔認識と機械学習を組み合わせると、プライバシーを侵害しかねない使い方も可能になってくる。
銀行などの重要施設の入館手続きに、顔認識技術で人を識別できるセキュリティロボットを導入すれば、顔をスキャンするだけのわずか数秒で手続きを完了できる。企業の敷地内やショッピングモールのパトロール用にこうしたセキュリティロボットを活用すれば、侵入者を見つけるのに役立ちそうだ。
米国の警察では、警察官が装着するボディーカメラ（小型ウェアラブルカメラ）に加えて、監視用ドローン（小型無人飛行機）の映像を活用している。これと顔認識を併用することで、本人には分からないように対象者を追跡できる。市民の生命と財産を守るための方策だ。ただし、どのようなデータをどのように活用しているのか、現時点では不透明な部分も少なくない。
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