クラウドサービスの料金を節約するための万能の方法はない。自社の状況に応じてクラウドサービスの機能や料金プランを組み合わせることが大切だ。クラウドコスト管理の勘所を紹介する。
前編「クラウドの利用料金がなかなか安くならない4つの原因」と中編「クラウド料金が安くならない“リソース使い過ぎ問題”を解消する方法」の2回にわたり、クラウドサービスのコストを抑える方法を解説してきた本連載。後編は、クラウドコストの管理に関して取るべき具体的な6つの行動のうち、中編で紹介した2つに続く4つを紹介する。
中編で取り上げたリソース適正化には、自動スケーリング機能を利用できることがある。自動スケーリング機能は、ユーザー企業が運用するシステムで一時的に多くのリソースが必要となったとき、リソースを自動で追加する。追加で割り当てたリソースが不要になると、リソースを自動で既定値に戻す。
ユーザー企業は自動スケーリング機能を使用すると、デフォルトのリソース使用量を抑えながら、リソース需要の高い期間にも対処できる。主要なクラウドベンダーは、ニーズに合わせて利用可能な自動スケーリング機能やサービスを用意している。
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契約業務の効率化やコストの削減といった効果が期待できることから、多くの企業で「電子署名」の導入が進んでいる。一方で、訴訟問題へと発展した際に証拠として使えるのかといった疑問を抱き、導入を踏みとどまるケースもあるようだ。
半導体ベンダーBroadcomは仮想化ベンダーVMwareを買収してから、VMware製品の永久ライセンスを廃止した。その永久ライセンスを継続する非公認の方法とは。
クラウドファーストの流れが加速する中、無計画に構築されたハイブリッドクラウドの弊害が多くの企業を悩ませている。ITオペレーションの最適化を図るためには、次世代のハイブリッドクラウドへのモダン化を進めることが有効だ。
ワークロードを最適な環境に配置できる手法として注目され、多くの企業が採用しているハイブリッドクラウド。しかし、パフォーマンス、法令順守、コストなどが課題となり、ハイブリッドクラウド環境の最適化を難しくしている。
システム基盤をオンプレミスで運用するか、データセンターやクラウドで運用するかは、業種によって大きく異なる。調査結果を基に、活用の実態を探るとともに、最適なクラウドサービスを考察する。
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