移行によって既存のスタッフには新たな任務が生まれ、クラウドデータベースを管理するための新たな役職を設けなければならない組織もある。クラウドデータベースはオンプレミスのデータベース管理システムと仕組みが大きく異なる。そのため新しい変更管理プロセスの策定と、サポートドキュメントの更新が必要だ。こうした作業にかかる時間は、自社が変更管理プロセスやドキュメント、監査の要件を、どの程度厳密に定める必要があるかに左右される。

3．社内トレーニングの不足

　管理者は、クラウドデータベースのプロビジョニング（利用可能な状態にすること）や管理、監視、回復などの方法を学ぶ必要がある。こうした管理業務の基本的な役割が、全てのデータベース管理システムで共通していても、管理者はそれぞれ異なるユーティリティーやコマンドの使用が求められる。

4．ベンダーの課金体系への理解不足

　クラウドデータベースのインフラは所有するものではなく、利用するものだ。クラウドインフラの利用料金は、ベンダーや仮想マシンの構成、扱うデータ量によって異なる。課金体系もベンダーによってさまざまだ。複雑な料金モデルを採用するベンダーもある。利用料金を正確に見積もるには、各ベンダーが定めるコスト計算の基準を理解することが不可欠だ。

5．仮想マシンのリソース設定が不適切

　クラウドデータベースへの移行を始める前に、管理者はオンプレミスのデータベース管理システムのリソース使用量を測定して、仮想マシンのリソース構成と月額使用料を見積もる必要がある。設定すべきリソースには、CPUやメモリ、ディスクストレージ、I/O、データ転送量などがある。

6．従来使用していたデータベース管理システムの機能との不一致

　オンプレミスのデータベース管理システムの機能と、移行先のクラウドデータベースの機能は大きく違う可能性がある。ベンダーによってはオンプレミスのデータベース管理システムとクラウドデータベースの機能の比較表を用意している。こうした表を基に、2つのデータベース管理システムにある機能の違いを特定する。機能の不一致の中には、解決し難いものがあることに注意が必要だ。

7．普段使用しているシステムが機能するかどうかの確認不足

　クラウドデータベースにアクセスするには、社内で使用しているシステムの変更が必要になることがある。最初から新しいシステムで機能するように設計された代替のデータベース管理システムを探した方が、既存システムを変更するよりもコストを抑えられる可能性がある。

8．クラウドデータベースの孤立

　データベース管理システムが他のシステムとどのように相互作用するかを把握していないミスは起こりがちだ。システム間の連携について、以下の観点から再確認した方がよい。

• 日常業務では、オンプレミスのデータベース管理システムとクラウドデータベースの間でどのようなデータを転送する必要があるか。
• クラウドデータベースとオンプレミスのデータベース管理システムを連携させるのかどうか。

　データの伝送時間に厳しい制約がある場合は、オンプレミスとクラウドとの間で大量のデータをやりとりするのは難しい。

9．クラウドサービスのコンプライアンスが不十分

　クラウドサービスは、基盤となるアーキテクチャをユーザー企業に公開していないことが少なくない。そのためIT利用に法規制の要件がある組織は、クラウドサービスが要件を満たしていることを十分に証明できないことがある。こうした証明を求めるのは、企業の監査部門だ。移行計画には、コンプライアンスにのっとっていることを証明するために必要な項目について、監査部門との協議を含める必要がある。

10．テスト計画と移行計画の策定が不適切

　ここまで話題にしてきたように、クラウドデータベースへの移行には、検討すべき要素がたくさんある。全ての新しいアーキテクチャへの移行と同様、移行のチェックリストは細部まで入念に計画しなければならない。