アナリスト企業Gartnerによると、現在のアプリケーションの90％は2025年まで使い続けられ、十分にモダナイズされない状態が続くという。
企業にモダナイゼーションを迫る要因は多い。注意を要するのは、会社を分割（つまり事業を売却）した後、システムを置き換える必要が生じたときだ。
Legal & General（以下、L&G）は、2019年5月に損害保険事業をAllianzに売却すると発表したときにこの問題に直面した。ピーター・ジャクソン氏がデータサイエンス部門のグループディレクターとしてL&Gに入社したのは2018年。同氏が任されたのはビジネスのデータ条件をサポートすることだった。
損害保険部門の売却により、L&Gは既存のシステムを破棄する必要が生じた。これがデータウェアハウス戦略を見直すきっかけとなった。
L&Gは、SAS InstituteのETL（抽出、変換、読み込み）ツールの複数ライセンスに費やす時間と費用を削減したいと考えていた。ジャクソン氏が立てた全体戦略は、L&Gのデータ管理を統合アプローチに移行することだった。最も差し迫った課題は、損害保険事業売却後のL&Gのデータニーズをどのようにサポートするかだ。問題となるデータは、メインフレームの「IBM Db2」に収容されている顧客データベースだ。L&Gは顧客のマーケティングに使えるデータを切り出したいと考えていた。「メインフレームのデータを素早く抽出してETLツールに展開する必要があった」とジャクソン氏は話す。
そのツールは、メインフレームのDb2に接続して「Microsoft SQL Server」ベースのデータウェアハウスにデータを抽出する必要がある。ジャクソン氏がETLツールとして選んだのは「WhereScape」だ。WhereScapeのメリットの一つは、ETLプロセスの一環としてデータウェアハウスを自動作成する点にある。
L&Gは多くの企業と同様、自社のITをアウトソーシングしていた。新しいプロジェクトではメインフレームのDb2を理解し、メインフレームのデータとそのメタデータ、その使用方法の関係を把握する必要があった。「数百万行のデータがあった。チームはSQL Serverを理解しなければならず、かなり多くのDb2スキルも必要だった」とジャクソン氏は話す。同氏は、メインフレームとSQL Serverの専門知識を再構築するために社内チームのスキルアップが最善の方法だと決めた。
このプロジェクトでは、同社が以前使っていたETLツールでWhereScapeが生成した結果を検証できるというメリットがあったとして、ジャクソン氏は次のように話した。
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