クラウド移行や3Dプリンタ活用が加速　製造業向けITの4大トレンド：新型コロナで加速する製造業のIT投資

製造業の間でIT投資が進む中、ITベンダー各社も製造業向けの製品・技術開発を活発化させている。ITベンダー各社のイベント内容を基に、「IIoT」をはじめとする製造業向けITのトレンドを整理しよう。

≫ 2021年06月15日 05時00分公開

[執筆：IoT Analytics,編集協力：グローバルインフォメーション]

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トレンド1．パンデミックで加速したデジタル化

　「製造業の間でIT製品／サービスの採用が加速している」と、さまざまなITベンダーが口をそろえる。背景にあるのはCOVID-19の拡大だ。産業用IoT（モノのインターネット）である「IIoT」（Industrial Internet of Things）ベンダーのOden Technologiesは、2020年7月開催のオンラインイベント「IIoT World Days」で、「71％もの組織がデジタルトランスフォーメーションを重要視している」という調査結果を明らかにした。

　製造業向け設計支援ソフトウェアや製造プロセス管理ソフトウェアを手掛けるPTCは、2020年6月にオンラインイベント「LiveWorx 20 Virtual」を開催した。同社はイベントで、「工場と他部門間のデータ連携ツール」と「データセキュリティ」の2つが製造業のIT投資において注目のテーマになると説明。加えて製造業の間でクラウドサービスへのシステム移行が加速していることを強調した。

　重電メーカーのSchneider Electricおよび産業用ソフトウェアメーカーのAVEVA Groupは、2020年6月にオンラインイベント「AVEVA World Digital」を開催。COVID-19によって企業が重視するようになったテーマとして「あらゆるシステムのリモート化」と「サステナビリティ（持続可能性）のためのデジタル活用」を挙げた。

トレンド2．変化するユーザー企業のニーズ

　「COVID-19は、ITシステムの利用料金を固定費として計上することの意味を改めて問い直した」。Amazon Web Services（AWS）のドイツ法人でマネージングディレクターを務めるクラウス・ブルク氏はこう言う。

　電機メーカーのSiemensは2020年6月に開催したユーザーカンファレンス「Siemens Realize LIVE 2020」で、3D（3次元）プリンタは新製品の試作品の作成といった用途だけでなく、ユーザー企業が自社製品の新たな使い道を研究する用途で需要が増えていると報告した。

　Schneider ElectricのCEOであるジャン・パスカル・トリコワ氏はAVEVA World Digitalで「運送業界はコスト削減を目指し、食品・飲料業界はさらなる消費者需要の取り込みを目指しているそれぞれの企業が取り組むテーマは『レジリエンシー（回復性）』で共通している」と述べた。

トレンド3．ハードウェアとソフトウェアの市場で起こり続けるイノベーション

　産業分野で新たなハードウェアの開発と提供が進んでいる。Microsoftは2020年に、大規模な機械学習技術の利用に特化した新型のスーパーコンピュータを発表した。AVEVAはPCベンダーのLenovoや無停止型（FT:フォールトトレラント）サーバベンダーのStratus Technologiesとの提携を発表し、産業用機械や工場などのエッジ（データの発生源）で稼働するエッジコンピュータの開発に力を入れる。産業機器メーカーのRockwell Automationは、2020年にエッジコンピュータ用ゲートウェイ「FactoryTalk Edge Gateway」やPLC（プログラマブルロジックコントローラー）といったエッジコンピュータの新製品を発表した。

　ソフトウェアの分野では、Siemensが2018年にアプリケーション開発ツールベンダーMendixを買収して、ノーコード／ローコード開発の領域に注力し始めたことに注目だ。SiemensはMendixの製品やサービスを、SiemensのSaaS（Software as a Service）ラインアップに組み込む意向を見せている。

　歴史的にソフトウェア事業を強みとしてきたPTCは、最終的には同社製ソフトウェアが持つ機能の全てを、同社が「Atlas」と呼ぶクラウドサービス群を介してSaaSとして利用できるようにする計画を発表した。Atlasはワークフローやデータ分析、セキュリティ対策、データ管理などに関連するサービスや機能を備える。

トレンド4．サステナビリティへの注目

　一部のITベンダーは新たなテーマの一つとして、サステナビリティに注目している。SAPは新しい構想「Climate 21」を発表した。これは同社の製品やサービスに複数のサステナビリティ指標を組み込むことを目的としており、その一環として同社は「SAP Product Carbon Footprint Analytics」（PCFA）の提供を開始した。PCFAはユーザー企業の部門や拠点ごとに二酸化炭素排出量を集計し、企業全体の二酸化炭素の排出抑制実績を分析するためのアプリケーションだ。SiemensやSchneider Electric、AVEVAも、ユーザー企業が環境負荷を減らした製品を製造するために、どのように自社製品を使えばよいのかについて自社やグループ企業のイベントで説明していた。