2021年06月21日 05時00分 公開
特集/連載

「遠隔診療」が普及しても「対面診療」をおろそかにできない“シンプルな理由遠隔医療への投資計画を考える【後編】

遠隔医療サービスを提供する医療機関では、遠隔診療と対面による診療が混在することになる。遠隔診療で生じる課題とその解決策について、2つの医療機関の事例を基に考える。

[Makenzie Holland,TechTarget]

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 Penn State Healthは、米国のペンシルバニア州に拠点を置き、複数の医療機関を運営する医療法人だ。125カ所の医療施設を運営し、2300人を超える医療従事者が在籍する。同法人は遠隔診療などの遠隔医療を実現するため、Zoom Video Communicationsが提供するWeb会議アプリケーション「Zoom」の医療機関向けプランとAmerican Well(Amwell)が提供する遠隔医療システムを利用している。

 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)が拡大する前、Penn State Healthは緊急治療が必要な患者や筋萎縮性側索硬化症(ALS)の患者向けの限定的な遠隔医療サービスにAmwellの遠隔医療システムを使用していた。同院はCOVID-19のパンデミックをきっかけとして、一般的な患者を対象とした遠隔医療サービスにもAmwellの遠隔医療システムを組み込むと同時に、Zoomを導入した。いずれの遠隔医療システムもHIPAA(米国における医療保険の相互運用性と説明責任に関する法令)に準拠している。

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