Web会議デバイスを会議室にだけ導入するのは、テレワーカーのニーズを無視している。検討すべきは、個別の従業員が扱う「パーソナルWeb会議デバイス」の導入だ。どのような点を評価して選ぶべきなのか。
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック（世界的大流行）が始まって以来、「Zoom」や「Microsoft Teams」をはじめとするWeb会議ツールは従業員の共同作業のために、なくてはならないものとなった。企業の間では、オフィスへの回帰や、オフィスワークとテレワークを組み合わせた「ハイブリッドワーク」への移行を計画する動きがある。ITリーダーは従業員がどこにいても、優れたWeb会議体験を提供しなければならない。
Cisco Systems 、DTEN 、Logitech 、Neatframe 、Poly（Plantronics） などのWeb会議用デバイスベンダー各社は、個別の従業員が利用する「パーソナルWeb会議デバイス」を提供している。オフィスワーカーとテレワーカーの両方のニーズに応えるためだ。その中にはスタンドアロンカメラやオーディオ内蔵ビデオバー（ビデオカメラ、マイク、スピーカーを搭載したデバイス）、オールインワンデバイス（ディスプレイ、ビデオカメラ、マイク、スピーカーを搭載したデバイス）などが含まれる。こうしたパーソナルWeb会議デバイスは概して、ノイズキャンセル機能や周囲光に応じた自動ビデオ調整機能、リモートデバイス管理機能といった比較的高度な機能を備える。
パーソナルWeb会議デバイスを評価するとき、IT部門は次の点を考慮するとよい。
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