ディープフェイク攻撃には大きく2種類があり、それぞれ対処法が異なる。守りを固めるには、両方を知ることが近道だ。それぞれの主要な特徴をまとめた。
画面に映っている人は「本物」なのか――。深層学習(ディープラーニング)技術を利用して偽(フェイク)の音声や映像を配信する「ディープフェイク」攻撃が拡大している。攻撃者は企業も標的にし、従業員に不正送金させるといった被害を引き起こしている。なりすましを見抜き、ディープフェイクのわなにはまらないためには、企業はどうすればいいのか。
ディープフェイク攻撃には、大きく2つの種類がある。ディープフェイクにだまされないために、種類ごとの特徴を知って、それぞれに適した対策を考えよう。
1つ目の「リアルタイム攻撃」はその名の通り、攻撃者はWeb会議やチャットなどリアルタイムで標的とやりとりできる手段を使い、相手をだまそうとする。偽の音声や映像は非常に洗練され、話し方や手ぶりについて本物となかなか区別が付かないのが特徴だ。攻撃者は架空の期限や遅延による罰金といった話によって緊急性をにおわせ、相手をパニックに陥らせて不正行為を迫る。
攻撃者は他人になりすました音声や映像を含んだメッセージを、メールやボイスメール、ソーシャルメディア投稿といった手段で配信することがある。こうした手段は、、Web会議やチャットほどのリアルタイム性はない。この種類の攻撃は、標的に強いプレッシャーをかけにくいが、攻撃者に準備時間があるため、よりリアルに他人になりすますための工夫ができる。
リアルタイム性のない攻撃は非常に洗練度が高く、従業員に疑われにくいため、特に注意が必要だ。攻撃者が偽の音声や映像をメールで配信する場合、従来の文字ベースのフィッシング攻撃よりも、セキュリティフィルターをすり抜ける可能性が高い。リアルタイム性のない攻撃は、広範囲にわたりかねない点も要注意だ。例えば攻撃者は企業の最高財務責任者(CFO)になりすまし、取引している金融機関の全従業員に偽の情報を配信することによって、機密情報を入手する確率を高められる。
リアルタイム攻撃でも、リアルタイム性のない攻撃でも、標的がソーシャルメディアに多くのフットプリント(個人情報)を残していれば、なりすましの被害者になるリスクが高まる。ディープフェイク攻撃に対抗するためには、ソーシャルメディアで自分に関するどのような情報を公開するのかについて、注意を払わなければならない。
後編は、ディープフェイク攻撃への対処法を紹介する。
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