「iPhone」と「Android」のスマートフォンは、利用可能なアプリケーションや機能の点で大きくは違わない。どちらが業務に適しているのかを見極めるには、両者をどう比較すればいいのか。ポイントを説明する。
業務に適したスマートフォンは、ユーザー企業が使用している業務アプリケーションや端末の用途によって異なる。「iOS」を搭載したAppleのスマートフォン「iPhone」と、Googleの「Android」を搭載したスマートフォンは、どちらも企業のモバイル端末として適した選択肢だ。両者のどちらかを業務用端末として選択するときには、どのような点に注目して判断すればよいのか。本稿は第1回から第3回で紹介したiOSとAndroidの違いを踏まえ、ユーザー企業が自社に適したスマートフォンを選ぶときのポイントを説明する。
Googleの業務アプリケーションを利用している企業や、過酷な環境でも利用できる頑丈なデバイスを求める企業は、Android端末が適している傾向にある。Android端末には、企業向けにさまざまな機能を持つスマートフォンや、比較的低コストで調達できるスマートフォンがある。
Android端末を採用する場合に注意が必要なのは、OSのバージョン管理やアプリケーションの管理作業が複雑になる場合があることだ。iOSと比較してAndroidのセキュリティ対策は難しいと言える。Appleは自社でiOSとiPhoneを製造販売し、アプリケーションストアを経由しないアプリケーションのインストールを原則として認めないことで、iOSのセキュリティを強化している。
他のApple製品を社内で利用している場合は、データ連携の容易さやユーザーインタフェースの統一という点でiPhoneが適切な選択になることがある。Apple製品やiPhoneのエンドユーザーが多い企業で、iPhoneは価値のある投資になる可能性がある。
BYODやCYOD(Choose Your Own Device:エンドユーザー自身が複数の選択肢の中から使いたい機種を選ぶ制度)は、iOSとAndroid。AppleやGoogleはユーザー企業向けのスマートフォン管理サービスを提供している。iOSもAndroidも、さまざまなMDMで管理可能だ。IT部門は端末の所有権や使用目的、求めるセキュリティの要件を総合的に考慮することで、各エンドユーザーに適したスマートフォン選びができるようになる。
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