解雇が相次ぐIT業界で、ITエンジニアが失業のリスクを回避しようとしている。ただし実際に行動に移すかどうかには、年齢によって違いがあるという。どういうことなのか。調査結果と専門家の指摘から読み解く。
世界的な不況の中で、ITエンジニアは解雇を懸念している。例えばMeta Platforms（旧Facebook）やTwitter、Microsoft、Amazon.comといった大手IT企業が、すでに数千人から1万人規模の人員削減を明らかにしている。
厳しい経済情勢が続く中、IT業界で働くITエンジニアの一定数が、人員削減の可能性を懸念している――。IT関連求人サイトCWJobs（運営：Totaljobs Group）の調査で、その事実が明らかになった。こうした中、ITエンジニアが取る行動とは。
CWJobsは2022年12月、英国のITエンジニア2000人に2023年の計画を尋ねた。その結果、調査対象者の53％が、現在の勤務先から解雇された場合に備えて、新しい就職先を探していることが分かった。
今の勤務先で働き続けるのではない別の選択肢、つまり「プランB」（代替プラン）を検討しているITエンジニアの割合は、場所や年齢によって異なる。CWJobsの調査では、英国ロンドンの回答者の約63％が、自分の将来を守るために新しい仕事を探していると述べた。この割合は、回答者全体の平均よりも高い数字だ。
若い人ほど失業を避けるために行動を起こす傾向が強い。CWJobsの調査によると、IT業界において解雇に備えて新たな職を探している人の割合は、18～24歳が62％だったのに対し、55歳以上では24％だった。
「ITエンジニアは、ニュースサイトやソーシャルメディアで目にした情報をきっかけにして、雇用の安定に不安を覚え始めている」。CWJobsでディレクターを務めるドミニク・ハーベイ氏はそう話す。雇用主は従業員を安心させ、今の仕事と長期的なキャリアの見通しに対する強い安心感を持ってもらうために、さらなる努力をする必要があるというのがハーベイ氏の考えだ。
後編は、ITエンジニアを求める企業に対する助言を取り上げる。
米国TechTargetが運営する英国Computer Weeklyの豊富な記事の中から、海外企業のIT製品導入事例や業種別のIT活用トレンドを厳選してお届けします。
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