企業がハイブリッドワークへの移行を進める中、IT意思決定者はコミュニケーションやコラボレーションのツールを重要だと見なすようになった。IT意思決定者にとっての優先課題は、どう変わりつつあるのか。
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック（世界的大流行）が引き起こしたテレワークへの移行は、人々がどこでどのように働くかに影響を与えただけでなく、仕事の管理方法にも影響を与えた。テレワークとオフィス勤務を組み合わせたハイブリッドワークが一般的な働き方となり、それに伴ってコラボレーションツールやWeb会議ツールの利用が広がった。管理職を含む従業員がハイブリッドワークや事業運営にどのように関与するかという点でも、それぞれの役割や責任に変化が生じた。米TechTargetと英Computer Weeklyの共同調査「IT Priorities 2023」の結果は、こうした状況を反映する形となった。
TechTargetとComputer Weeklyは、2022年11月から2023年2月にかけて、英国とアイルランドの156人のIT意思決定者を対象に、IT Priorities 2023の調査を実施した。主に以下の3つの主要分野を調査した。
IT意思決定者が回答した重点項目は以下の通りだ。
過去2年間で自社の将来にとって著しく重要性が増した技術的取り組みについては、ユニファイドコミュニケーション（UC）とコラボレーションが27％だった。これは2022年度の調査と比べて減少した。
職場環境のデジタル化とハイブリッドワークの支援に関する自社の取り組みに関しては、全回答者の84％がいわゆるFoW（Future of Work：ITを活用した働き方改革）の実現に向けて投資すると回答した。調査によると、IT意思決定者は2023年度に、FoWの実現に向けて特に以下の項目を重視している。
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