ローコード/ノーコード開発ツールは、開発者ではないエンドユーザーでもアプリケーション開発を可能にする。さらにAI技術を組み込むことで、そのメリットはどう広がるのか。
企業がエンジニア不足に悩む中で、頼りになるのが最低限のソースコードを記述する「ローコード開発ツール」、ソースコードを記述しない「ノーコード開発ツール」といったツールの存在だ。こうしたツールは、「プロではない」開発者がアプリケーションを開発する手助けとなる。人工知能(AI)技術との連携によって、さらなる利便性の向上や機能強化を期待する声もある。以下でAI技術とローコード/ノーコード開発ツールの組み合わせによってもたらされるメリットを見てみよう。
ローコード/ノーコード開発ツールを利用していない企業には、可視化に重点を置いたAIツール(AI技術を活用したツール)を使うとよい。一部のローコード/ノーコード開発ツールは、IT部門の監督やスケジューリングなしにタスクを実行する。つまりコストと使い勝手を最適化するためには、ストレージやCPUなどのリソースと、アプリケーションの両方における可視性が重要だ。例えばアプリケーション監視ツール「Dynatrace」は、AI技術を活用してアプリケーションとリソースの全体的な可視化を提供する。「Prometheus」などのメトリクス(指標)監視ツールとAIツールを連携させることも可能だ。
ローコード/ノーコード開発ツールは一般的に、
のいずれかを使ってアプリケーションを設計する。ローコード開発ツールでは、エンドユーザーがプログラミングによってカスタムコンポーネントを作成できるため、より自由度の高い開発が可能だ。
ノーコード開発ツールのカスタマイズオプションは限定的で、基本的には自動生成されたコンポーネントを用いて開発する。ローコード開発のアプリケーションでは、開発者はソースコードを提案するアシスタント機能を好む傾向がある。「GitHub Copilot」のようなAI技術を活用したアシスタント機能は、ローコード開発ツールに加えて一般的な開発ツールでの開発支援も可能だ。テキストや画像などを自動生成するAI技術「生成AI」(ジェネレーティブAI)によるコーディング支援は、それ自体がローコード開発であるともいえる。
従来通りのノーコード開発の支援ではなく、AI技術を活用した可視化やドキュメント生成が、ローコード開発におけるAI技術活用のトレンドとなっている。生成AIを活用したコーディングがローコード開発の一形態であるように、クラウドサービスやアプリケーションで利用可能な機械学習(ML)ツールの活用は、ローコード/ノーコード開発の一形態だといえる。Amazon Web Servicesの「Amazon SageMaker」、Appleの「Create ML」、Google Cloud Platformの「Google Cloud AutoML」は、代表的な機械学習サービスだ。これらの機械学習サービスで訓練したモデルや、AI技術ベンダーOpenAIのLLM(大規模言語モデル)である「GPT」を活用したベースを使うことで、アプリケーション開発に必要なフローチャートや表をデータから生成できる。この手法は、AI技術を活用したノーコード開発と類似している。
一部のベンダーは、AI技術を組み込んだローコード/ノーコード開発ツールをクラウドサービスとして提供している。ベンダーはこうした「AI技術を組み込んだクラウド型ローコード/ノーコード開発ツール」にかなりの時間や費用、労力を費やしてきた。そのため、将来的には主流になる見込みだ。AI技術を組み込んだクラウド型ローコード/ノーコード開発ツールは、従来のアプリケーション構築パターンをAIモデルが決定するため、エンドユーザーはコーディング不要でアプリケーションを構築できるようになる。
DevOpsは、開発部門と運用部門をつなぐ開発手法だ。ローコード/ノーコード開発は、基本的なアプリケーションを構築したいシチズンデベロッパー(ITを専門としない開発者)や、DevOpsの専門家である熟練開発者を支援する。AI技術は開発やテスト、デプロイ(実装)、運用において重要な役割を果たしており、将来的により大きな役割を果たすことが期待される。これらの作業にAI技術を組み込む上では、AI技術を単独で使用するのではなく、AIツールを使用することだ。
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基幹システム運用の課題を解消すべく、ノーコード開発ツールを導入する動きが加速している。数あるツールの中からどのようにツール選定を進めたらよいのか、またどのような課題を解決できるのか、具体的なツールも含めて解説する。
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IT技術の重要性が高まる一方、IT人材不足が加速している。その不足を埋めるため、自社の業務システムをノーコードで開発する動きが広がっているが、ノーコード開発を導入する際には、将来的な全社DXを考慮してツールを選ぶ必要がある。
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