デジタル化の取り組みが広がる一方、従業員の離職が目立つようになる中で、企業は「ニューカラー」と呼ばれる人材に注目し始めている。どのような人材なのか。
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の世界的大流行(パンデミック)をきっかけに、企業における業務のデジタル化の取り組みが広がった。それと同時に、米国を中心に従業員の離職やITベンダーの「レイオフ」(一時解雇)が目立つようになり、IT人材の流動性が高まった。そうした中で、企業はホワイトカラー(知的・技術労働者)やブルーカラー(現場従業員)ではなく、「ニューカラー」と呼ばれる人材に注目し始めた。どのような人材なのか。
ホワイトカラーやブルーカラーに対して、ニューカラーは専門的な知識やスキルを持つ人材を指す。4年制大学の学位や実務経験は不問だ。ニューカラーは一般的に、コミュニティーカレッジや資格取得プログラム、インターンシップなどの教育課程や、独学によって知識を身に付けている。社内であるポストが空席になったら、そのポストを埋めてくれる学生の卒業を待つのではなく、さまざまな経路を使いながらニューカラーを採用することに取り組む企業の動きが見られる。
ニューカラーの業務は技術に重点を置く傾向がある。以下はその一例だ。
ニューカラー人材は、以下のような教育課程を受講してスキルを習得する。
企業が、既に在籍している従業員をニューカラーの人材として活躍できるように支援することもある。ニューカラー人材の中には、独学で知識やスキルを身に付ける者もいる。
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