Windows ServerとAI運用【中編】
「期待外れのAI投資」を回避するための3つの準備とは?
AIプロジェクト成功の鍵は、計画段階にあるといっても過言ではない。AI導入前に企業が検討すべき3つのステップとは。
人工知能(AI)技術の活用は、企業にとっては競争力を高める上で欠かせない手段となりつつある。一方で、計画が不十分なままAIプロジェクトを進めると、予算や人材などリソースの無駄遣いや、業務停滞といった期待外れの結果を招く可能性がある。本稿は、AIプロジェクトを成功させるために検討すべき3つのステップを紹介する。
1.AIの得意と不得意を見極める
併せて読みたいお薦め記事
連載:Windows ServerとAI運用
AIプロジェクトを進める上で知っておきたい知識
AI技術の活用に当たっては、AI技術の導入が適する領域とそうでない領域を見極めることが重要だ。例えば、データ分析はAI技術が適する領域だ。大規模データセットを迅速に処理し、データから実用的なインサイト(洞察)を引き出すことができる。顧客の行動やサプライチェーンのデータを分析して、価格最適化や在庫需要の予測、マーケティングキャンペーンのパーソナライズ化などにつなげることも可能だ。AIツールで数値を迅速に処理することで、データ駆動型の意思決定を実現し、収益向上につなげることができる。
IT運用もAI技術が適する領域だ。具体的には、パッチ(修正プログラム)管理、保守用のスクリプトの実行、システムで発生した問題の自動修正などに有用だ。AIチャットbotを導入すれば、ヘルプデスクに寄せられた問い合わせに自動で対処してくれるため、IT部門はより戦略的なタスクに専念できるというメリットもある。
こうした反復タスクの自動化やパターン特定はAI技術の得意領域である一方、依然として人間の関与が欠かせない領域もある。例えば、複雑な利害関係が絡み合うステークホルダーとの交渉など、状況に応じて柔軟に対処することが求められるタスクはAI技術に適さない。同様に、規制やコンプライアンス(法令順守)など倫理的配慮が求められる分野でもAIは苦戦する傾向にある。アイデアを一から創り出したり、戦略的な企画を立案したりといった場面でも、人間の発想力や柔軟な思考が求められる。
2.ROIを測定する
ITプロジェクト全般において投資収益率(ROI)の評価は重要であり、AIプロジェクトもその例外ではない。ROIを測定するためには、まずAI技術の導入で得たい成果を明確にして、ビジネス目標に即した測定可能な指標(KPI)を設定する。次に、設定した指標に基づいてAI導入による定量的な成果を測定する。それらの成果を投資額と比較することでROIを算出する。
AIプロジェクトのROIを左右する要因はさまざまだ。インフラとしてクラウドサービスを使うか、オンプレミスインフラを使うか――。構築済みのAIモデルを使うか、自社でカスタマイズしてAIモデルを構築するか――。何が自社のニーズに合うかを見極めることが重要だ。例えば、製造業のニッチな業務に特化したAIツールは多額の初期投資が必要となる他、需要の変動で価値が不安定になる可能性がある。
AI導入を本格化する前に、概念実証(PoC)やパイロットプログラムを実施してROIを測定することも効果的だ。AI導入の影響を評価することで、大規模導入に伴う財務的リスクを回避できる。
AIプロジェクトのROI測定に役立つツールを活用するのも一つの手だ。例えば、Microsoftはクラウドサービス群「Microsoft Azure」に、「Cost Management」「Cloud Cost Optimization」のようなコスト管理ツールを提供している。ユーザーは潜在的なコスト削減の可能性を分析できる他、テンプレートをカスタマイズすることで、プロジェクトの目的や指針を具体化しやすくなる。
3.運用面の課題に備える
運用チームは以下のような運用面での課題を考慮した上で、組織目標との整合性を確保しつつ、慎重にAI技術の導入を計画する必要がある。
- スキルセットの課題
- AI技術の導入に伴い、IT部門は新たな技術要件に対応する必要がある。機械学習フレームワーク、データ処理ツール、自動化ソフトウェアなどが含まれる。AI技術に特化したトレーニングや認定資格を通じてスキルアップを図ることが重要だ。
- セキュリティの課題
- 機密データや知的財産を扱う場合は、セキュリティが重要課題となる。ポリシーの策定や従業員向けのトレーニングといったソフト面と、セキュリティツールの導入といったハード面からの対策が必要だ。
- 具体的には以下のような対策がある。
- データ損失防止(DLP)とアクセス管理のポリシーを適用することで、データフローを制御するとともに不正アクセスを防止する。
- 機密データを学習したAIモデルは継続的な監視が必要で、脆弱(ぜいじゃく)性を未然に防ぐ。
- AIの出力を通じて機密情報が漏えいしないよう、厳格なポリシーを適用する。
- 環境への影響
- AIワークロード(AI技術関連の処理やタスク)はコンピューティングのリソースを大量に消費するため、地球環境に大きな影響を及ぼす可能性がある。省エネルギーのプロセッサやリソース管理ツールを用いることで、企業の環境目標を達成しつつ、AIワークロードに必要な計算能力を用意することが重要だ。
- サプライチェーンへの依存
- オンプレミスインフラでAI技術を導入する際は、GPUやAI専用プロセッサなどの特殊なハードウェアを準備する必要がある。これらのハードウェアは、製造遅延や部品の供給不足といったサプライチェーン上のリスクにさらされる可能性がある。こうした不測の事態に備え、クラウドサービスを一時的な代替手段として用意することも一つの手だ。
次回は、AIプロジェクトのインフラとしてオンプレミスインフラとクラウドサービスを比較検討する際のポイントを解説する。
TechTarget発 先取りITトレンド
米国TechTargetの豊富な記事の中から、最新技術解説や注目分野の製品比較、海外企業のIT製品導入事例などを厳選してお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
TechTarget発 先取りITトレンド
米国TechTargetの豊富な記事の中から、最新技術解説や注目分野の製品比較、海外企業のIT製品導入事例などを厳選してお届けします。
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
製品資料
[横河レンタ・リース株式会社] 不正アクセス被害が深刻化 狙われる「セキュリティの死角」はどこなのか? -
製品資料
[NTTインテグレーション株式会社] 2026年度末開始の「SCS評価制度」をどう攻略する? -
製品資料
[NTTインテグレーション株式会社] 「復旧せよ」の決断に即答できる? いま必要な戦略的データ復旧の極意 -
製品資料
[NTTインテグレーション株式会社] SCS評価制度は「共通のモノサシ」になる? いま製造業がすべきこととは -
事例
[Extreme Networks株式会社] BYOD時代の大学のWi-Fi、安定した通信環境をどう実現する?
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
Microsoft月例パッチ1400件超で過去最多 「限界点」を迎えたパッチ管理
-
2
半数がブルーカラー転向を視野に? ベテランエンジニアを追い込む“54歳の壁”
-
3
SAP導入後も残る“Excel依存” 京急電鉄は「kintone」でどう解消した?
-
4
みずほ証券が「液冷サーバ」を採用 1日3.6億件の計算を支えるための要件
-
5
IBM iのブラックボックス化を打破 資産継承と進化を実現する「IBM Bob」の実力
-
6
「オフィス移転・刷新に伴うネットワーク環境の実態」に関するアンケート
-
7
PHP脆弱性「PHP2Shell」で2260万件に影響 情シスの緊急チェックリスト
-
8
AI時代のITインフラ変革 ネットワークの重要性と「予測をやめる投資」とは
-
9
「法人向けPCおよび周辺機器の利用状況」に関するアンケート
-
10
「業務PC/ワークステーション」に関するアンケート
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
AI駆動攻撃にどう対抗する? 超速の攻撃からエンドポイントを保護する方法
-
2
2026年のサイバーセキュリティには何が必要か? 最新データに学ぶ傾向と対策
-
3
経験豊富な即戦力人材に直接アプローチできる、「攻めの採用」への転換術
-
4
「IT史に名を残すシステム障害」8選
-
5
最速72分でデータが流出? 最新の脅威トレンドや侵入手法から分かった防衛策
-
6
10G回線の真価をフルに享受するには? 導入前にチェックしたいポイント
-
7
AI駆動開発のスピードと安全性を両立 「品質・セキュリティ管理」の実践ガイド
-
8
HDDを使わない「SSDオンリー」が無謀なのはなぜ?
-
9
「標的型攻撃メール」事例・サンプル集
-
10
不審メールの経路や見せ方に変化? 2026年夏の3事例から見えた動向と対処方法
TechTargetジャパン SNS
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー