初めてでも簡単に活用できるPMツール「ProjectKeeper Professional」プロジェクト管理ツール紹介:サイオステクノロジー編

プロジェクト管理ツールを導入しても、現場の理解や協力を得られなければ意味を成さない。入力作業が複雑だったり、手間が掛かるものであればなおさらだ。どうすれば現場で活用してもらえるだろうか?

2010年01月29日 08時00分 公開
[唐沢正和]

PMツール導入の障壁とは?

 2009年4月からの工事進行基準の適用を受け、基幹系システムと連携した総合プロジェクト管理システムへの注目度が高まりつつある。しかし、大掛かりなシステムを導入すると、その分現場の管理負荷が大きくなったり、導入しても使いこなせずに高額な投資がムダになってしまうこともある。

 サイオステクノロジーのエンタープライズアプリケーション部 アプリケーションソフトグループグループマネージャーの松尾博司氏は「プロジェクト管理を行うには、プロジェクトに関する情報をすべてデータとして入力していくことが必須となる。しかし、多くの企業では、現場にそうした文化が根付いていないため、データ入力の時点でつまずき、そこから先に進めていない」とその現状を指摘する。

photo サイオステクノロジーの松尾氏

 どうすれば、プロジェクト管理ツールを現場で活用してもらえるのだろうか?

 今回は、サイオステクノロジーのプロジェクト管理ソフトウェア「ProjectKeeper Professional」(以下、ProjectKeeper)を紹介する。松尾氏は「データ入力という最初のハードルを引き下げることで、これからプロジェクト管理ツールを導入する企業でも手軽に活用できるツールを目指した」とその製品コンセプトを説明する。同社のアプローチは「プロジェクト管理の入口を広げて、プロジェクトに関する各種情報をデータ入力して集約し、現状を可視化できるツールを提供しよう」というものだ。

“情報の集約”と“事実の可視化”を実現するPMツール

 サイオステクノロジーは、オープンソースソフトウェア(OSS)製品群「SIOS Applicationsシリーズ」の1つとして、ProjectKeeperを2008年2月から販売している。

 ProjectKeeperは、同社自身が受託システム開発を行う中で蓄積してきたプロジェクト管理のノウハウを生かして開発したソフトウェアだ。プロジェクトの工程やスケジュール、要員、進ちょくなどの管理やその集計結果の帳票出力など、プロジェクト管理に必要な基本機能を搭載している。また、Webブラウザの管理画面では、コスト管理やメンバー間のコミュニケーションなどの機能も活用できる。

photo ProjectKeeper画面《クリックで拡大》
会員登録(無料)が必要です

Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.

新着ホワイトペーパー

製品資料 グーグル・クラウド・ジャパン合同会社

標準のPostgreSQLより4倍以上も高速、高性能&高可用性で注目のデータ基盤とは

リアルタイム性や生成AI対応などデータベースに対する期待が急速に高まっている。そこで従来のPostgreSQLでは対応が難しかったスピードやスケーラビリティの課題を解消したデータ基盤が注目されている。本資料で詳細を解説する。

製品資料 グーグル・クラウド・ジャパン合同会社

生成AIアプリの開発を容易に、オペレーショナルデータベース×RAGのメリット

生成AIを業務に生かすには、回答の正確性やセキュリティなど、多くの課題を解決する必要がある。そこで注目したいのが、オペレーショナルデータベースと、検索拡張生成(RAG)技術を組み合わせるアプローチだ。

製品資料 株式会社ベリサーブ

大規模化するアジャイル開発、3つの課題の解決に向けたアプローチとは

多くの企業でアジャイル開発の手法が取り入れられるようになった一方、欧米企業を中心にアジャイル開発の大規模化が普及している。これに伴い、「テストの工数やコストの増大」「製品全体像の把握の難しさ」といった課題が出てきた。

比較資料 株式会社ベリサーブ

表計算ソフトでの管理は限界、開発のテスト工程を効率化する「TestOps」実践術

開発のテスト工程を効率化するためのキーワードとして注目される「TestOps」。だが従来の表計算ソフトを用いたテスト管理では、その実現は難しかった。その理由と、TestOpsの実践を成功させるための秘訣とは?

事例 SUSE ソフトウエア ソリューションズ ジャパン株式会社

Linux管理を一元化しコストを削減、製造メーカーの継続的発展を支えた技術とは

イノベーションを最優先事項とし、研究開発に継続的な投資を行っていたWEG。しかし、開発スピードの低下やKubernetes環境の管理負担増加、Linux運用の複雑化といった課題に直面していた。同社はこの問題をどう一掃したのか。

From Informa TechTarget

お知らせ
米国TechTarget Inc.とInforma Techデジタル事業が業務提携したことが発表されました。TechTargetジャパンは従来どおり、アイティメディア(株)が運営を継続します。これからも日本企業のIT選定に役立つ情報を提供してまいります。

ITmedia マーケティング新着記事

news046.png

「ECプラットフォーム」売れ筋TOP10(2025年4月)
今週は、ECプラットフォーム製品(ECサイト構築ツール)の国内売れ筋TOP10を紹介します。

news026.png

「パーソナライゼーション」&「A/Bテスト」ツール売れ筋TOP5(2025年4月)
今週は、パーソナライゼーション製品と「A/Bテスト」ツールの国内売れ筋各TOP5を紹介し...

news130.jpg

Cookieを超える「マルチリターゲティング」 広告効果に及ぼす影響は?
Cookieレスの課題解決の鍵となる「マルチリターゲティング」を題材に、AI技術によるROI向...