IPネットワークを利用して音声サービスを提供するIP電話。今や通話料削減手段の筆頭として、NTTの「ひかり電話」のように、企業だけでなく家庭でも広く利用されている。IP電話は、ビデオ会議などのビジュアルコミュニケーションやプレゼンス管理と連動して通話機能にとどまらないさまざまな役割を果たし、ユニファイドコミュニケーション（以下、UC）の重要な構成要素となっている。
今再注目されるSkypeの企業導入 要の「セキュリティ管理」は大丈夫？
Skypeは最もポピュラーなVoIPアプリケーションの1つである。ユーザー同士の通話が無料になるため利用者数が急拡大し、現在の同時オンラインユーザー数は2500万にも上るという。このSkypeのパワーを、企業が自社の電話環境に生かせないかと考えるのは当然だろう。手軽なビデオ会議ツールとしても利用できる。
しかし、Skypeのビジネス利用には情報漏えいなどのセキュリティリスクが付きまとう。SkypeはP2Pで通信するため、監視システムなどを使ってユーザー利用を一元的に管理することが難しい。Skypeユーザーであれば社内外の誰とでもチャットやファイル送信が自由にできてしまうので、Skypeを業務に生かす上では私的利用を制限する仕組みが必要となる。
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