VoIPの代表アプリケーションとも呼べるIP電話。UCの一コンポーネントとして「通話料の節約」以上の価値をもたらすものだ。IP電話システムを検討する上で参考にしたい3つのホワイトペーパーを紹介する。
IPネットワークを利用して音声サービスを提供するIP電話。今や通話料削減手段の筆頭として、NTTの「ひかり電話」のように、企業だけでなく家庭でも広く利用されている。IP電話は、ビデオ会議などのビジュアルコミュニケーションやプレゼンス管理と連動して通話機能にとどまらないさまざまな役割を果たし、ユニファイドコミュニケーション(以下、UC)の重要な構成要素となっている。
今再注目されるSkypeの企業導入 要の「セキュリティ管理」は大丈夫?
Skypeは最もポピュラーなVoIPアプリケーションの1つである。ユーザー同士の通話が無料になるため利用者数が急拡大し、現在の同時オンラインユーザー数は2500万にも上るという。このSkypeのパワーを、企業が自社の電話環境に生かせないかと考えるのは当然だろう。手軽なビデオ会議ツールとしても利用できる。
しかし、Skypeのビジネス利用には情報漏えいなどのセキュリティリスクが付きまとう。SkypeはP2Pで通信するため、監視システムなどを使ってユーザー利用を一元的に管理することが難しい。Skypeユーザーであれば社内外の誰とでもチャットやファイル送信が自由にできてしまうので、Skypeを業務に生かす上では私的利用を制限する仕組みが必要となる。
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さまざまなWebシステムが使われるようになった今も、電話はやはりビジネスに不可欠なツールである。とはいえ働き方改革やDXを受け、企業における電話の在り方も大きく変わってきた。そこにフィットするソリューションがクラウドPBXだ。
日本企業のDX戦略が遅れている要因の1つに、“守りのIT”にリソースを割かれ、“攻めのIT”に着手できていないことがある。この状況を打破するための第一歩として考えたい“ペーパーレス化”のメリットや、正しい進め方を解説する。
業務マニュアルは使われて初めてその効果を発揮するが、そもそも見られていないことから、業務課題を一向に解決できないという企業は多い。“活用されるマニュアル”を作成・共有するには、どんなポイントを押さえるべきか。
マニュアル作成において、90%以上の組織がビジネスソフトを利用しているが、それでは活用されるマニュアルへのハードルは高い。きちんと現場に使われるマニュアルにするために、ノウハウを把握しておきたい。
あらゆる業界でDXの取り組みが加速する一方で、成功を実感している企業は1割にも満たないという。最大の障壁となる「移行コスト」を解消し、新規ツールを「誰にでも使える」状態にするための方法を探る。
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いまさら聞けない「仮想デスクトップ」と「VDI」の違いとは
遠隔のクライアント端末から、サーバにあるデスクトップ環境を利用できる仕組みである仮想デスクトップ(仮想PC画面)は便利だが、仕組みが複雑だ。仮想デスクトップの仕組みを基礎から確認しよう。
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