どちらがお得? Google PlayとAmazon Appstore徹底比較! GoogleとAmazonのコンテンツ力【後編】

米Googleと米Amazon.comのコンテンツストアは、アプリケーションの無償提供や試用、返金といったサービスで差異化を図る。真に「お得」なコンテンツストアはどちらなのだろうか?

2012年10月12日 18時30分 公開
[Grant Hatchimonji,TechTarget]

 前編「比べて分かる、Nexus 7がKindle Fireより『買い』な理由」では、米Googleの「Nexus 7」と米Amazon.com(以下、Amazon)の「Kindle Fire」という2つのタブレットをアプリケーションやコンテンツの充実度から徹底比較した。後編は、アプリケーションの無償提供や試用といったサービスを中心に、GoogleとAmazonのアプリケーション/コンテンツストアの実力を比較する。

AmazonとGoogle、それぞれの特典

 AmazonのAndroid端末向けアプリケーションストア「Amazon Appstore for Android(以下、Amazon Appstore)」は、品ぞろえや独占的なコンテンツという点でGoogleの「Google Play」に後れを取る。ただし、ユーザーに対するサービスという点では、Google Playよりも充実している。

有償アプリの無償提供

 例えば、Amazonならではのサービスの1つに、日替わりで有料アプリケーション(通常はゲームだが、ゲーム以外のこともある)を1本ずつ無償提供する、というのがある。

 無償提供されるアプリケーションには当たり外れがあるものの、これはかなりお得なサービスだ。全ての有料アプリケーションが全てのユーザーにとって完璧で興味深いものであるわけではないのだから、当然ながら当たり外れはある。ただし、無償提供サービスで1つか2つでもお気に入りの有料アプリケーションを入手できたのであれば、この素晴らしいサービスの恩恵に浴したといえるだろう。

ゲームコミュニティー

 Amazonは、熱心なゲーマー向けに、Xbox LIVE(米Microsoftのゲームコミュニティーサービス)風の「Amazon GameCircle」を用意する。GameCircleは、ゲームの達成率とハイスコアを追跡し、ハイスコアをスコアボードに掲載する。Amazon Appstoreで提供されているゲームのうち、GameCircleに対応済みなのはごくわずかだ。それでも、達成率にこだわるユーザー、最高得点を目指して他のプレーヤーと競い合うアーケードスタイルを好むユーザーには、なかなか魅力的な機能のはずだ。

アプリや電子書籍の無償試用

 Amazon Appstoreにはもう1つ、同じくカスタマーフレンドリーなサービスとして「Test Drive」という機能がある。Test Driveは、一部のアプリケーションをWebブラウザ上で無料で試用できる機能。当然ながら、Test Driveでは、ジェスチャーや加速度センサーによるコントロールなど、一部の動作は試すことができない。だがそれでも、Test Driveは優れたサービスだといえるだろう。ユーザーは、アプリケーションを試して概要を理解し、苦労して稼いだお金の無駄遣いにならないかどうかを確認できる。

 有名なアプリケーションのほとんどはTest Drive機能を備えていないが、それは理にかなっている。これらのアプリケーションの評判や品質は、既に証明されているからだ。一方で、まだあまり知られていないアプリケーションを検討しているのならラッキーだ。本稿執筆時点では、Amazonは2万本以上のアプリケーションでTest Drive機能を提供している。従って、気になるアプリケーションを購入前に試せる可能性は高い。それが駄目でも、少なくとも多数のアプリケーションを手当たり次第に試せるということだ。お気に入りのアプリケーションが見つかるきっかけになるかもしれない。

 Googleは、電子書籍のサブスクリプション(定期購読)に関して、これと似たサービスを提供している。電子書籍をサブスクリプションする際には、30日間か14日間のトライアル期間が設けられる。気に入らなかった場合、トライアル期間中であれば、無料でサブスクリプションをキャンセルできるシステムだ。また「Google Play Music」では、自分が購入した楽曲を友達と共有し、友達は楽曲1曲につき1回無料で再生できるようにしている。

アプリの返金

ITmedia マーケティング新着記事

news047.png

【Googleが公式見解を発表】中古ドメインを絶対に使ってはいけない理由とは?
Googleが中古ドメインの不正利用を禁止を公式に発表しました。その理由や今後の対応につ...

news115.jpg

「TikTok禁止法案」に米大統領が署名 気になるこれからにまつわる5つの疑問
米連邦上院が、安全保障上の理由からTikTokの米国事業の売却を要求する法案を可決し、バ...

news077.jpg

「気候危機」に対する理解 日本は米国の3分の1
SDGsプロジェクトはTBWA HAKUHODOのマーケティング戦略組織である65dB TOKYOと共同で、「...