ベンダーが主導するIT認定資格の価値はこの7年間下落傾向にあったが、セキュリティ意識の高まりに伴い、再び注目を集めつつある。
オペレーティングシステム(OS)やデータベースなどの資格を必要としないスキルが重視される中、認定資格保持者の給与もここ数年のスランプを経てようやく上昇傾向に入った。
米調査会社Foote Partnersが全米2800社、20万件の求人情報を対象に実施した給与調査によると、認定資格のないスキルを持った人の給与は前年比で4%近く上昇したのに対し、認定資格保持者の給与は10%の上昇を見せた。調査対象の職種の3分の1はIT部門、残り3分の2はさまざまな事業部門に分散している。
同調査報告書はまた、多様なベンダーによって開発が進められている新技術にも目を向けた。「オープンシステムは別にしても、特定のプラットフォームへの傾注は、実際に求人市場に大きく影響するからだ」と、同社の共同創立者でアナリストのデビッド・フット氏は語る。
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