今、開発効率の向上は企業にとって大きな関心だ。ヤフーはそのためにPaaS利用に乗り出す。Pivotalジャパンが2015年12月に開催した「Pivotalジャパンサミット 2015」の講演から狙いを探る。
検索サービスの提供を通じ、日本のインターネット黎明期からインターネットの普及拡大のけん引役を担ってきたヤフー。同社はユーザーの裾野の広がりをいち早く捉え、サービスの多様化を積極的に進めてきた。その事業領域は今や、検索と連動した各種の広告配信やオークションなどのeコマース、クレジットカードをはじめとした決済事業など多岐にわたる。
そんな同社の事業基盤に、多様なサービスを提供するITインフラがある。ネットサービスは参入障壁が低く、競合他社との競争に勝ち抜くにはレスポンスをはじめとする利便性の向上や、アイデアのいち早い事業化などが鍵を握る。そこで同社は創業以来、プログラミング言語やフレームワークをはじめとしたIT技術の見直し、開発プロセスの改善に継続的に取り組んできた。検索エンジンやフラットデータベース（メモリベースの高速なデータベース）、プロセス間通信技術、パッケージ管理などは、独自技術を駆使して自分たちの開発スタイルに合うように開発・運用してきたものだ。開発手法においても、PDCAを頻繁に回す一般向けサービスではアジャイル型、決済や課金などテストをしっかり行う必要のあるB2B向けサービスはウォーターフォール型と、サービスやプロダクトに合わせて変えている。
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インフラのハイブリッドクラウド化を進める一方、オンプレミスとクラウドを管理するためのツールが異なるため、“二重管理”が発生している企業は少なくない。これでは運用負荷は高まるばかりだ。そこでこの状況を解消する方法を解説する。
SaaSの普及により、企業の情報システムは大きく変化した。リモートワークやDX推進が加速する一方、情報システム部門には負担がかかり、セキュリティリスクも増すこととなった。調査レポートから、今後の“在り方”について考察する。
ビジネスパーソンに欠かせない名刺だが、作成／発注業務は意外と手間がかかるため、担当者の負担になっていることも少なくない。そこで、名刺の作成から注文までの全工程をWeb上で完結し、業務を効率化する名刺発注サービスを紹介する。
契約業務の効率化やコストの削減といった効果が期待できることから、多くの企業で「電子署名」の導入が進んでいる。一方で、訴訟問題へと発展した際に証拠として使えるのかといった疑問を抱き、導入を踏みとどまるケースもあるようだ。
半導体ベンダーBroadcomは仮想化ベンダーVMwareを買収してから、VMware製品の永久ライセンスを廃止した。その永久ライセンスを継続する非公認の方法とは。
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遠隔のクライアント端末から、サーバにあるデスクトップ環境を利用できる仕組みである仮想デスクトップ（仮想PC画面）は便利だが、仕組みが複雑だ。仮想デスクトップの仕組みを基礎から確認しよう。
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