社員の「Mac、iPhone、Surfaceを使いたい」に笑顔で応えるIT担当者がやるべきこと：統合型ワークスペースだけでは解決しない

ユーザーは多様な端末を何台も使っていて、IT部門はその全てを管理しなければならない。統合型ワークスペースの支援システムはあるが、それさえ導入すれば良いといった単純な話にはならない。

[Jo Harder，TechTarget]

さまざまなデバイスで同様の体験が必要

　デスクトップ管理者は、ただ単純に同一のWindowsデバイスを複製してユーザーに配布すればよい時代は終わりつつある。IT担当者は社内技術者や営業担当者や現場の作業員、経営幹部といった個々のユーザーに合わせた数種類のデバイスをサポートしなければならない。また、ユーザーは会社の情報にアクセスする際、デバイスに関係なく同じ使い心地（ユーザーエクスペリエンス）を望む。本稿ではさまざまな仕事のスタイルに合わせた統合型のワークスペースが一般的となる昨今、IT部門がどのようにこの困難な課題に対応できるかを検討する。

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エンドポイントデバイス

　タブレットとスマートフォン、従来型コンピュータの境界は薄れている。例えばMicrosoftの「Microsoft Surface」はタブレットなのか、それともノートPCなのか。またほとんどのユーザーは単一の環境ではなく複数のエンドポイント端末（例えばノートPCやタブレット、スマートフォンなど）を使って仕事関連のアプリケーションやデータに定期的にアクセスしている。

　もし最高経営責任者（CEO）がApple製品を気に入っていて、私用と仕事用のリマインダを自分の「MacBook」と「iPad」と「iPhone」で横断的に表示させたいと思えば、IT部門はそれをかなえなければならない。では、ユーザーがAndroidスマートフォンとタブレットを好む場合はどうか。Microsoftがうわさの「Surface Mobile」シリーズをいよいよ発売して、あらゆる種類のデバイスでシームレスに連携できるユーザーエクスペリエンスを実現したらどうなるのか。IT部門は制限をかける必要がなくなるので歓迎するだろう。ユーザーは歓迎するだろうか、違うかもしれない。

　営業担当者がAndroidタブレットからセキュアにアクセスできる会計アプリを通じて詳細な経費報告書を提出し、経理部門の担当者がMacBookからそれを処理して明細書を印刷できる環境を保証しようと思えば、相当の複雑さを伴う。Androidタブレットのモバイル端末管理（MDM）で制限をかけるポリシーがCEOのiPadやiPhoneのポリシーとわずかに違ったり、会社のプリンタが会計担当者のMacでは使えなかったりする可能性があることを、営業担当者は恐らく認識していない。

　しかも、IT担当者がサポートできるデバイスの種類は、その組織のMDM管理環境とセキュアなアクセスの仕組み次第という可能性もある。もしその製品がVPNを使っている場合、ウイルス対策チェックが求められることも多い。ベンダーは特定の種類のデバイスしかサポートしていない可能性もあり、ユーザー端末がWindowsまたはmacOS搭載の端末に限定される可能性もある。

統合型ワークスペースの課題を解決する最善の方法