Office 365は、クラウドアプリ化することでマルチプラットフォーム対応を実現。非Windowsユーザーでも使えるツールになった。さらにその先、Microsoftのクラウド戦略はどこへ向かうのか?
前編(Computer Weekly日本語版 10月18日号掲載)では、「Office 365」の重要なポイントであるデータ処理機能を中心に解説した。後編では、Office 365のさまざまなツール群やマルチプラットフォーム対応、セキュリティ機能などについて解説する。
Microsoftはこれまで、Office 365で斬新なアイデアを果敢に試してきた。ストーリーテリングアプリの「Sway」は、「Windows 10」が登場するよりもずっと前からiOS向けOffice 365ユーザーに公開されていた。
Swayは興味深いツールだ。とはいえ現時点では、「インタラクティブなコンテンツ制作のため、PowerPointの代わりに使う」といった、代替手段としてのニッチな存在となりそうな雰囲気もある。一方「OneNote」のように、教育関連のユーザーに好評なサービスも存在する。これは、はかなり広い用途をカバーしたツールで、トレーニングの運営やハイレベルな要約レポートの作成にも利用できる。そのため、従来はPowerPointしか選択肢がなかった用途について、最近は扱いにくい場合もあるPowerPointとは違う役割も担うことができる。
これ以外の新しいツールには、プロジェクト管理を迅速かつ簡単に行える「Planner」、企業向け動画サービス「Stream」、「Wunderlist」の後継を目的に開発された新しいTo Do(やること)管理サービスもある。
こうした主流のツール以外にも、ショートメッセージ(SMS)向けのツール、タスクマネジャー、簡単なパブリッシングアプリケーションなど、実験的な機能が幾つか含まれている。
既定路線であるWindows以外の環境にもツールを提供することで、Microsoftはモバイル端末のユーザーにも認知を広げると同時に、幅広いユーザー層のニーズを把握することができる。こうしたツールとしては、「StaffHub」などWebベースのツールもある。StaffHubは、業務用PCを持っていないが、シフトを管理し、共通のメールボックスとカレンダーにアクセスする必要があるワーカー向けのツールだ。
Webベースになったことで、Office 365は従来のユーザーベースを超えて、非Windowsプラットフォームや非PC端末のユーザーも利用できる形態に変わった。MicrosoftはOffice 365サービスのWebユーザーインタフェースに注力しているため、ブラウザでアプリケーションを操作できる。ユーザーは、あらゆる種類のコンピュータで自分のアカウントを使い、どんな場面でも、必要なサービスを利用することができる。
コラボレーションが必要なユーザーには、さまざまなオプションがある。
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