前編（Computer Weekly日本語版 10月4日号掲載）では、企業のワイヤレスネットワークを今後担う「802.11ac Wave 2」と「IEEE 802.11ad」について解説した。後編では、今後普及が予想される新たなネットワーク技術を紹介する。
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「モノのインターネット」（IoT）の出現により新しいIDプロバイダーが登場する可能性があるため、システムを「エンタープライズ」レベルまで拡張する必要がある。従って、エンタープライズワイヤレスIoTのID管理とローミングが登場することになる。
「だがIoTの場合、IDプロバイダーにとってのエンタープライズとは、都市、製造業、Wi-Fiサービスプロバイダー、従来の通信事業者になる」と話すのは、Wireless Broadband Allianceでマーケティング担当シニアディレクターを務めるトン・ブランド氏だ。
同氏によれば、エンタープライズコンテキストで期待されるのは、ブローカーが大規模な導入において重要な役割を果たすこと、それがEAP（PPP Extensible Authentication Protocol：拡張認証プロトコル）情報や事前共有鍵などの認証情報の管理下に置かれることだという。また、こうしたオンボーディングメカニズムにおいてセキュリティが重要な側面として考慮されることも期待される。これらを最も効果的に実現可能にする主要テクノロジーであり、業界プロセスでもあるのが「Hotspot 2.0」だと同氏は話す。
「結果として認証は、NGH（Next Generation Hotspot：次世代ホットスポット）の主要機能（企業がセンサーの再構成をほぼ全て回避しつつネットワークアクセスの制御を確保するなど）を活用しながら、SSID（Service Set Identifier）には依存せず、シームレスなネットワーク検出に基づいて実行されるようにならなければならない」（ブランド氏）
また同氏は、数百のIDプロバイダーに拡張することを想定して設計されている従来の通信事業者のローミングを引き合いに出し、ローミングシステムを数万のIDプロバイダーに拡張できるよう強化するチャンスはあると付け加えた。
マネージドコミュニケーションサービスプロバイダーのMaintelでCTOを務めるルーファス・グリッグ氏によると他にも、端末を追跡して位置を特定するWi-Fi機能の普及が予想されるという。
「例えば、病院の高価な資産の位置特定から、ショッピングモールの靴屋周辺の足音を追跡することまで、その用途は多岐にわたる。これは、未来型の強力な業種固有の分析システムも実現する」
企業は今後「Wi-Fi as a Service」を使用することに関心を持つようになると同氏は付け加えた。
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