「モバイルデバイス管理」(MDM)でデータ、システム、接続を保護せよ
スマートフォンを管理する技術 MDM導入シナリオを3ステップで解説(1/2 ページ)
モバイルデバイス管理(MDM)製品の事例から、MDM製品がユーザー、デバイス、企業データを保護する仕組みを確認しよう。3ステップの導入シナリオを紹介する。
スピーディでデータドリブンなビジネス環境において、エンドユーザーはモバイルデバイスの利用が欠かせない。スマートフォンやタブレットは、場所を問わず仕事をする柔軟性をもたらす。だがこうしたデバイスは、データセキュリティとプライバシーのリスクに関して大きな懸念材料になる。
そこで重要になるのがモバイルデバイス管理(MDM)製品だ。MDM製品の助けを借りることで、IT部門は企業のデータを保護し、悪意のあるアクセスからモバイルデバイスを守ることができる。同時に、ユーザーが効率的かつ効果的に業務を遂行できるようにもなる。
MDM製品の導入を決めたのなら、導入の際に検討すべき主なシナリオが3つある。それは、
- モバイルデバイスのデータ保護
- モバイルシステム自体の保護
- スマートフォン/タブレットと企業ネットワーク間におけるセッションと転送中データのセキュリティ保護
の3つだ。
MDM製品シナリオ(1):データの保護
モバイルデバイスのデータセキュリティを確保することが、MDM製品導入の最も大きな動機になる。なぜなら、モバイルデバイスが実際には高速プロセッサ、大容量ストレージ、大量のメモリを搭載した小さなPCであるためだ。しかも、企業内で使用する場合は、デスクトップPCやノートPCと同じデータを保持し、アクセスすることになる。
こう考えると、企業は企業レベルのデータ保護の対象をこれらのデバイスにも広げる必要がある。ただし、モバイルデバイスの社内における重要かつ柔軟な役割が制限されてはならない。
MDMベンダーは、モバイルデバイスのデータを保護するために2つの手法(イデオロギーと言い換えてもいい)を採用している。それは、コンテナ化と非コンテナ化だ。
MDMに対するコンテナ化アプローチ
コンテナ化のイデオロギーを採用するモバイルセキュリティ製品は、モバイルデバイスの内蔵ストレージの一部をMDMアプリ専用にする。こうすることで、全ての企業データ、アプリ、通信をこのコンテナ化したセクション内に制限する。コンテナ化アプローチでは、スマートフォンやタブレットのデータをMDMアプリに入れることはできない。取り出すこともできない。このようなモバイルデバイスセキュリティプラットフォームでは通常、デバイス自体へのログインとは別にMDMにログインすることをユーザーに要求する。このような仕組みで防御層を重ねている。
コンテナ化MDMを導入する長所は、スマートフォンやタブレットのMDMアプリをワイプすれば、企業データの全インスタンスが削除されることだ。これは、モバイルデバイスを紛失したり盗まれたりした場合や、従業員が退職した場合に役に立つ。その結果、管理者は何か重要なものが行方不明になっても慌てる必要がなくなる。
コンテナ化MDMの短所は、多くの場合、エンドユーザーが使い慣れたアプリを使用できないことだ。カスタムツールやカスタムプログラムを利用する柔軟性が企業に提供されないことが多いのも短所になる。これは、暗号化された区画にアプリを入れられるようにするには、MDMベンダーがアプリ作成者と連携する必要があるためだ。多くのMDMベンダーはアプリ作成者と連携しているが、全てのアプリとネイティブに互換性を持つわけではない。
MDM製品に対する非コンテナ化アプローチ
モバイルセキュリティに対する非コンテナ化アプローチでは、ユーザーが各自のモバイルデバイスをネイティブな操作性で扱えるようになる。従来のアプリを使用することも可能だ。そのため非コンテナ化アプローチは、コンテナ化アプローチとは異なり、ユーザーが使い慣れたアプリを実行できる柔軟性がある。コンテナ化アプローチに比べて、サードパーティーアプリのデータへアクセスも簡単になる。このことは企業データにも個人データにも当てはまる。非コンテナ化アプローチは、MDM管理者が作成するポリシーに依存する。だが、その構成によって企業用アプリも個人用アプリもロックが可能になる。
このアプローチはエンドユーザーにとっての柔軟性が高いため、コンテナ化よりも人気が高い。だが、このアプローチでは管理者による綿密な事前確認が必要になる。
非コンテナ化モバイルシステムにはデータ損失防止(DLP)ツールを使用するオプションがある。こうしたツールは、データがモバイルデバイスを離れる前にその調査と保護を実行する。多くのMDMツールは、MDM製品を通じたモバイルアプリの統合と管理を実現するために、ソフトウェアベンダーと連携している。このようなアプリの統合により、細やかなポリシーの支援もあって、データに安全かつ柔軟にアクセスすることが可能になっている。
モバイルデバイスのデータ保護は最優先事項だ。後述する他の2つのシナリオでもデータの保護は大きな検討対象になる。企業でMDM製品の導入を検討する場合は、モバイルデバイスのデータ保護を意思決定プロセスの中心に据える必要がある。
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