ESGが実施したIT部門に対する調査では、IT意思決定者の41％が、ワークロードをパブリッククラウドからオンプレミスに移したことがあると認めた。これを受けてESGは、「なぜ、何が起こったのか」を探るため、ワークロードをクラウドからオンプレミスに移した回答者に対して詳細を調査し、幾つかの洞察が得られた。

　その一つは、クラウドファーストのアプリケーションデプロイ戦略に疑問を投げ掛けるものだった。「クラウドファースト戦略に基づいて、新しいアプリケーションをデプロイしている」と答えた回答者をクラウドファースト推進派、「新しいアプリケーションのデプロイ先として、オンプレミスとパブリッククラウドを公平に比較検討した」と答えた回答者を中立派と呼ぶことにしよう。ESGの調査では、クラウドファースト推進派は中立派と比べて、「多くのワークロードをクラウドからオンプレミスに移した」と答えた割合が3倍高かった。

　この割合の違いについての妥当と考えられる説明には、以下の3つの見解が含まれる。

• 特定のワークロードがオンプレミスまたはパブリッククラウドへのデプロイに適する要因がある。
• これらの要因は明確ではなく、ワークロード、データ、パフォーマンス特性、ワークロードの増大見通しに加え、意思決定する企業やIT部門の特性に影響される。
• 企業がクラウドファーストのデプロイ戦略を採用していると、これらの要因が事前に十分に調査されない。これにより、パブリッククラウドが最適でないと判断される可能性が高まるだけでなく、ワークロードがオンプレミス環境に移される可能性も高まる。

　クラウドからオンプレミスに移されるワークロードが増えるとともに、企業のコストも増える。具体的には

• 新規オンプレミスインフラのコスト
• オンプレミスへのデータの移行に伴うエクスポートコスト
• 関連する時間および人的リソース

などがある。さらに、ESGの調査によると、ワークロードをクラウドからオンプレミスへ移したIT部門の43％は、アプリケーションの移行時のダウンタイムに関連するコストも発生したと答えている。

　こうしたコストは、全体的な影響の一部にすぎない。同調査で、ワークロードをパブリッククラウドからオンプレミスに移したIT意思決定者の84％は、パブリッククラウドを将来利用する可能性について、「かなり低い」または「やや低い」と答えている。言い換えれば、パブリッククラウドからオンプレミスへのワークロードの移行を経て、パブリッククラウド利用はIT部門にとって苦い経験として残ることになる。そして、パブリッククラウドを将来利用する可能性も小さくなってしまう。クラウドにデプロイされない将来のワークロードは、パブリッククラウドの恩恵を受けるワークロードだったのかもしれないのにだ。

ハイブリッドファーストが最善の選択

　この調査では回答者にIT意思決定者が含まれていたことから、一部の業界観測筋は「クラウドファースト戦略を取る選択をしたのは、役員である可能性があり、そのために、この選択は維持されるのではないか」と論じるかもしれない。確かに、その可能性は一定程度ある。それでも、IT部門、事業部門、経営陣の間で意見の衝突はありそうだ。そうなれば結果的に、将来の生産性が損なわれてしまうだろう。

　いずれにしても、このようにもろもろのコストが発生する可能性を考慮すれば、企業が取るべきアプローチは、「オンプレミスファースト」ではない。パブリッククラウドがもたらすメリットは非常に多く、これをあらかじめ切り捨てるわけにはいかない。

　最適と考えられるのは、「ハイブリッドファースト」モデルの採用だ。これはデプロイ先として、パブリッククラウドとオンプレミスを公平に比較検討するインフラモデルを指す。このモデルを成功させる重要なポイントは、判断基準を前もって定義することと、迅速に最小のバイアス（先入観）で実行できる、反復可能なモデルを構築することだ。モデルは企業によってさまざまに異なるだろうが、どんな場合にも盛り込むべき検討項目として、ワークロードのパフォーマンスと増大に関する特性に加え、データの機密性、規制順守要件が挙げられる。

　ハイブリッドクラウドベースのビジネスを成功させるには、オンプレミスを推す一派とパブリッククラウドを推す一派を徹底的に競わせることも、経営者がトップダウンで号令を掛けることも必要ない。コラボレーションを進めるとともに、体系的で反復可能なワークロードデプロイモデルを構築することで成功が得られる。このモデルは、一定のバイアスを想定しつつも、ハイブリッドクラウドに関する意思決定に当たっては、客観的な指標を重視するものだ。