クラウドファースト懐疑派が歓迎する「ハイブリッドクラウドファースト」とは：「いいとこ取り」のIT環境を

「クラウドファースト」は全ての企業やワークロードに適するわけではない。ハイブリッドクラウドは、パブリッククラウドとローカルデータセンターの「いいとこ取り」により、最適なIT環境を実現する。

[Scott Sinclair，TechTarget]

　マルチクラウドのIT環境は、今では一般化している。筆者が勤務する調査会社Enterprise Strategy Group（ESG）の調査によると、IaaS（Infrastructure as a Service）ユーザーの81％が複数のクラウドベンダーを利用している。その結果、企業が新しいワークロード（システム）をデプロイ（配備）する際の選択肢が広がっている。パブリッククラウドは、インフラとしてさまざまな選択肢を提供する魅力的なオプションだ。

　多様なパブリッククラウドが選択できるようになり、企業のIT部門は、新しいワークロードをどこに、どのようにデプロイするかについて、新たな戦略を策定するようになった。パブリッククラウドの導入拡大に伴って、同じく導入が増えてきたワークロードデプロイ方法が、「クラウドファースト」戦略だ。

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オンプレミスから「クラウドファースト」へ

　クラウドファーストのアプローチは、オンプレミスに配置するやむを得ない理由がない限り、新しいワークロードを全てパブリッククラウドにデプロイすることを前提とする。こうした戦略は通常、企業の役員レベルの幹部が推進していて、確かな根拠がある。

　企業は、既存のアプリケーションが全てオンプレミスのデータセンターにデプロイされている状態から、パブリッククラウドの導入に取り組むことが一般的だ。この場合、新しいワークロードのデプロイに関するクラウドファースト戦略は、ハイブリッドクラウド環境において、新しいワークロードによってパブリッククラウドの比重を高めることで、ワークロードの分散のバランスを取るのに役立つ。

　クラウドファーストモデルは、「ITの意思決定者は、オンプレミスを偏重している」という見方を是正するのにも役立つ。この見方は事実にそぐわない。IT意思決定者の間では、パブリッククラウドを採用する動きが着実に広がっているからだ。にもかかわらず、「IT部門は、変化に対する抵抗勢力になることがある」という見方は根強い。

　またクラウドファースト戦略の実行は、アプリケーションの最初のデプロイにおけるスピードアップにつながる場合がある。企業は、ワークロードのサイジングを省略し、新しいオンプレミスインフラの設計、調達、デプロイをせずに済ませることが珍しくないからだ。

クラウドファーストに疑問も

　クラウドファーストによるワークロードのデプロイを支える論理には、一定の合理性がある。だが、クラウドファースト戦略によって不要なコストが発生する可能性を示す証拠が出てきている。

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