Johnson & Johnsonはコロナ禍を契機にテレワークに軸足を移し、必要なコミュニケーションツールを導入した。同社が将来の仕事場の姿を模索するに当たって、「会議室」の在り方が重要だと考えた理由は。
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック（世界的大流行）が起きたとき、Johnson & Johnson（ジョンソン・エンド・ジョンソン）はテレワークの推進を決断した。遠隔でのコミュニケーションとワークフローを可能にするために、それから12カ月でコミュニケーションツールを刷新。ユニファイドコミュニケーション（UC）システムをMicrosoftの「Skype for Business Online」から「Microsoft Teams」に移行し、Zoom Video CommunicationsのWeb会議ツール「Zoom」を導入した。
従業員が新常態に慣れるにつれ、優先事項は将来の「ワークプレース」（現実の仕事場やオンラインの仕事場）を運営する最善の方法を見つけることに移っている。従業員の一部がオフィスに戻り、同時に一部がテレワークを続けるのが、将来のワークプレースの日常風景になる。
「新しい働き方のモデルはどのような姿になるか、を理解することが課題だ」と、Johnson & Johnsonでユーザーエクスペリエンスおよび組織変更管理部門のディレクターを務めるマーク・バンガーター氏は話す。テレワークとオフィスワーク、そして両者を組み合わせた働き方「ハイブリッドワーク」をどの程度取り入れるべきか、適切な比率は誰にも分からない。バンガーター氏も、この比率は今後2〜3年は変化し続けると考えている。企業は、これら3つの働き方の適切な比率を決める必要がある。
本稿は2021年3月に音響メーカーEPOS Groupが開催したオンラインイベント「Enterprise Connect Virtual」における講演を基に、これからのワークプレース戦略について考察する。
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