Johnson & Johnsonはコロナ禍を契機にテレワークに軸足を移し、必要なコミュニケーションツールを導入した。同社が将来の仕事場の姿を模索するに当たって、「会議室」の在り方が重要だと考えた理由は。
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミック(世界的大流行)が起きたとき、Johnson & Johnson(ジョンソン・エンド・ジョンソン)はテレワークの推進を決断した。遠隔でのコミュニケーションとワークフローを可能にするために、それから12カ月でコミュニケーションツールを刷新。ユニファイドコミュニケーション(UC)システムをMicrosoftの「Skype for Business Online」から「Microsoft Teams」に移行し、Zoom Video CommunicationsのWeb会議ツール「Zoom」を導入した。
従業員が新常態に慣れるにつれ、優先事項は将来の「ワークプレース」(現実の仕事場やオンラインの仕事場)を運営する最善の方法を見つけることに移っている。従業員の一部がオフィスに戻り、同時に一部がテレワークを続けるのが、将来のワークプレースの日常風景になる。
「新しい働き方のモデルはどのような姿になるか、を理解することが課題だ」と、Johnson & Johnsonでユーザーエクスペリエンスおよび組織変更管理部門のディレクターを務めるマーク・バンガーター氏は話す。テレワークとオフィスワーク、そして両者を組み合わせた働き方「ハイブリッドワーク」をどの程度取り入れるべきか、適切な比率は誰にも分からない。バンガーター氏も、この比率は今後2~3年は変化し続けると考えている。企業は、これら3つの働き方の適切な比率を決める必要がある。
本稿は2021年3月に音響メーカーEPOS Groupが開催したオンラインイベント「Enterprise Connect Virtual」における講演を基に、これからのワークプレース戦略について考察する。
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ビジネスにおけるさまざまなシーンで活用されている「PDF」。昨今、業務効率化や生産性向上、コスト削減を図るべく、PDF運用を見直す機運が高まっている。この実践を支えるソリューションの機能や特徴、活用方法を紹介する。
業務マニュアルは使われて初めてその効果を発揮するが、そもそも見られていないことから、業務課題を一向に解決できないという企業は多い。“活用されるマニュアル”を作成・共有するには、どんなポイントを押さえるべきか。
マニュアル作成において、90%以上の組織がビジネスソフトを利用しているが、それでは活用されるマニュアルへのハードルは高い。きちんと現場に使われるマニュアルにするために、ノウハウを把握しておきたい。
製造業では、不適合品を極力減らすカイゼンの取り組みが重要だ。ある調査によると、不適合品発生の原因の多くは「人」と「方法」に関連しているという。企業の対応策で一般的なのはマニュアルの運用だが、ここには落とし穴がある。
あらゆる業界でDXの取り組みが加速する一方で、成功を実感している企業は1割にも満たないという。最大の障壁となる「移行コスト」を解消し、新規ツールを「誰にでも使える」状態にするための方法を探る。
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