Guardicoreは、Microsoftの「Exchange Server」「Exchange Online」の機能に脆弱性が存在することを報告した。その報告を受けてMicrosoftとGuardicoreの間には、ある“論争”が起こった。何が起きたのか。
セキュリティベンダーGuardicoreは調査レポートを公開し、Microsoftのメールサーバ製品「Exchange Server」およびメールサービス「Exchange Online」の設定自動検出機能「Autodiscover」に脆弱(ぜいじゃく)性が存在することを指摘した。脆弱性の概要や対策は、前編「『Exchange』の“設計上のミス”が招いた情報漏えいとは?」、中編「『Exchange Server』『Exchange Online』の情報漏えいを防ぐ2つの対策」で説明した通りだ。
Guardicoreのレポートに対してMicrosoftは、「Guardicoreがレポートを公開する前に脆弱性開示プロセスに従わなかった」と批判した。レポートの著者であるGuardicoreのセキュリティリサーチ担当エリアバイスプレジデントのアミット・サーパー氏は、ミニブログ「Twitter」への投稿で次のように反論した。
私のレポートは、2017年にこの問題を明らかにした調査結果を明確に引用しています。発見者のShape Securityは、この調査結果をまとめた論文を「Black Hat Asia 2017」(訳注:同年開始のセキュリティイベント)で発表しており、論文は以下のリンクから閲覧可能です。当時、この脆弱性は確かにゼロデイ(訳注:パッチ未配布)でした。ですが2021年9月23日現在、少なくともそれから1460日経過しています
TechTargetはGuardicoreに追加のコメントを求めたが、回答は得られなかった。
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