「コロナ禍でも働き方を選びたい」という従業員の声に応える上で、テレワークだけでなくオフィス勤務を選べるようにすることは重要だ。テレワークが普及した今、あらためてオフィス勤務の利点と課題を整理しよう。
勤務形態を自由に選択できるようにすることは、企業が従業員のやる気を引き出すだけでなく、従業員に充実感をもたらすことにつながる。新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）の変異株「オミクロン株」が流行する中でも、企業は従業員にテレワークだけでなく、必要に応じてオフィスで働くことを選べるようにすることが重要だ。
オフィス勤務とテレワークを組み合わせた「ハイブリッドワーク」の選択肢があることは、従業員にとって魅力がある。勤務日を自由に選べることも同様だ。働き方の選択肢を用意することは、これまでの福利厚生（社会保険料の企業負担、有給休暇、治療支援やメンタルヘルス支援など）と同じくらいの重要度を持つようになった。
「いったんオフィスに戻れば、人々はオフィスの良さを実感する」と、オフィススペース管理システムベンダーEnvoyの創業者でCEOを務めるラリー・ガディー氏は語る。オフィス勤務の魅力としてガディー氏は、対面でのやりとりによって、交流や仕事のコラボレーションを簡単に進めることができることを挙げる。
企業がオフィス勤務を再開することで、従業員が問題に直面することがある。代表的な問題が、通勤に時間やコストがかかることだ。その他、
といった問題が考えられる。
ガディー氏は「人々は自律性を求めている」と指摘する。人は、いつ、どのように働くかを自分で決めたいものだ。「従業員が何を求めているか、どうすれば従業員により良い体験を提供できるかは分かっている。後はそれを実行するだけだ」（同氏）
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