プロジェクトを共に進める取引先が、自社と異なるコミュニケーションツールを利用している場合、社内外のコミュニケーションツールを連携させる必要がある。そのための手段とは。
前編「社内のコミュニケーションツールを取引先とも使いたいときに検討すべき『準備』は」に続く後編は、社内外のコミュニケーションツールを連携させるための手段について考察する。
企業向けコミュニケーションツールは一般的に、オープン技術や標準規格を採用して相互運用性を確保している。例えばインスタントメッセンジャー用のオープンソースプロトコル「XMPP」（Extensible Messaging and Presence Protocol）は、コミュニケーションツール間の連携を実現する手段だ。異なる組織間のコミュニケーションでも、XMPPを使っているコミュニケーションツール同士なら相互接続できる。
社外のパートナー企業が自社と異なるコミュニケーションツールを採用している場合がある。クロスプラットフォームの連携が可能なら、各自が最も慣れ親しんだコミュニケーションツールで仕事に取り組める。
例えばMicrosoftの「Microsoft Teams」には、Zoom Video Communicationsの「Zoom」やCisco Systemsの「Cisco Webex」などと連携する拡張機能がある。ただし完全な互換性はなく、コミュニケーションツールの更新やパッチによって相互運用性が損なわれてしまう可能性がある。
相手が社内の人物か社外の人物かにかかわらず、「いつでもコミュニケーションを取れること」と「永続性」がコミュニケーションの肝だ。「社外ユーザーの数」「採用しているコミュニケーションツールの種類」「必要なデータセキュリティのレベル」などにもよるが、プロジェクトの推進に必要な企業間コミュニケーションは、自社のコミュニケーションツール戦略の延長線で実現できる可能性がある。コミュニケーションツールベンダーも、より安全で管理しやすい方法で社内外のつながりを実現できるよう開発競争を繰り広げている。
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