社内のコミュニケーションツールに取引先を招待する「連携」手段とは取引先と一緒にコミュニケーションツールを使う方法【後編】

プロジェクトを共に進める取引先が、自社と異なるコミュニケーションツールを利用している場合、社内外のコミュニケーションツールを連携させる必要がある。そのための手段とは。

2022年04月19日 05時00分 公開
[Andrew FroehlichTechTarget]

 前編「社内のコミュニケーションツールを取引先とも使いたいときに検討すべき『準備』は」に続く後編は、社内外のコミュニケーションツールを連携させるための手段について考察する。

  1. ゲストアカウント発行(前編で紹介)
  2. クローズドな認証連携(前編で紹介)
  3. オープン技術による認証連携
  4. クロスプラットフォームの連携

3.オープン技術による認証連携

 企業向けコミュニケーションツールは一般的に、オープン技術や標準規格を採用して相互運用性を確保している。例えばインスタントメッセンジャー用のオープンソースプロトコル「XMPP」(Extensible Messaging and Presence Protocol)は、コミュニケーションツール間の連携を実現する手段だ。異なる組織間のコミュニケーションでも、XMPPを使っているコミュニケーションツール同士なら相互接続できる。

4.クロスプラットフォームの連携

 社外のパートナー企業が自社と異なるコミュニケーションツールを採用している場合がある。クロスプラットフォームの連携が可能なら、各自が最も慣れ親しんだコミュニケーションツールで仕事に取り組める。

 例えばMicrosoftの「Microsoft Teams」には、Zoom Video Communicationsの「Zoom」やCisco Systemsの「Cisco Webex」などと連携する拡張機能がある。ただし完全な互換性はなく、コミュニケーションツールの更新やパッチによって相互運用性が損なわれてしまう可能性がある。

どこの誰とでも共に働ける未来

 相手が社内の人物か社外の人物かにかかわらず、「いつでもコミュニケーションを取れること」と「永続性」がコミュニケーションの肝だ。「社外ユーザーの数」「採用しているコミュニケーションツールの種類」「必要なデータセキュリティのレベル」などにもよるが、プロジェクトの推進に必要な企業間コミュニケーションは、自社のコミュニケーションツール戦略の延長線で実現できる可能性がある。コミュニケーションツールベンダーも、より安全で管理しやすい方法で社内外のつながりを実現できるよう開発競争を繰り広げている。

TechTarget発 世界のインサイト&ベストプラクティス

米国TechTargetの豊富な記事の中から、さまざまな業種や職種に関する動向やビジネスノウハウなどを厳選してお届けします。

Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.

From Informa TechTarget

お知らせ
米国TechTarget Inc.とInforma Techデジタル事業が業務提携したことが発表されました。TechTargetジャパンは従来どおり、アイティメディア(株)が運営を継続します。これからも日本企業のIT選定に役立つ情報を提供してまいります。

ITmedia マーケティング新着記事

news090.jpg

マーケ担当者はなぜ「広報」を誤解するのか?
「マーケティング」と「広報」活動は似て非なるもの。この連載では2つの業務を兼務する人...

news087.jpg

「Metaが本当に腹立たしいのは……」 SnapのCEOがぶっちゃけトークでライバルに痛烈皮肉
SnapのCEO、エヴァン・シュピーゲル氏がソーシャルメディアの進化について、自身の考えを...

news209.jpg

SNSの古い常識を疑え!(無料eBook)
ハッシュタグ満載の投稿は時代遅れ。外部サイトへのリンクはいくらシェアしても以前ほど...