「雇用した専門家が素人だった件」が発生する事情、虚偽を見抜く方法：人材採用に潜むリスク【前編】

SAP製品の経験者を採用したら実は素人だったという。人材市場の変化がこうした悲劇を助長している。オンライン面接が増える中、応募者の虚偽を見抜くにはどうすればいいのか。

[Peter Ray Allison，Computer Weekly]

　ここ2年、IT分野の職歴を偽る応募者が増えており、採用に掛かる負荷も増大している。だがそれだけではない。内部関係者に起因するセキュリティ侵害につながる恐れもある。

　応募者には、経歴を誇張したいという誘惑が付きまとう。誇張し過ぎて、資格を故意に偽る応募者も少数だが存在する。悪意からこうしたことをする応募者はめったにいないとしても、いれば問題を引き起こす。

　Digital Pathwaysのコリン・タンカード氏（マネージングディレクター）は言う。「友人が『SAP製品の経験がある』という人材を何人か採用した。同社は創業間もなかったため、商談を勝ち取るためにこうした専門家を必死で引き入れようとしていた。こうして採用した人材をオランダに派遣してSAP製品のインストールを試みて、初めて彼らが何も知らないことが分かった」

応募者の虚偽を見抜けない企業のつらい事情

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　人材の面接と採用には時間も人員も必要だ。応募者に偽りがあれば同じことをもう一度全て繰り返さなければならない。Peterson Technology Partnersのニック・シャー氏（創設者、プレジデント）は言う。「1人の応募者の面接には約23時間半かかる。10人面接すれば230時間を超える。このマンパワーは大きい。その人材が6カ月半勤務し、その時点で未経験者だったことが判明したら、法外な賃金を支払っていたことになる」

　下心を持って応募する例もある。この応募者の目標はキャリアパスをショートカットすることではなく、機密情報にアクセスすることだ。この種の産業スパイはめったにいないが、それでも脅威ではある。

　ユーザー企業のデイブ・リア氏は言う。「重要なインフラを扱う企業なら、全国規模で大混乱を引き起こすかもしれない。財務情報や個人情報を扱う企業なら、機密情報を失うリスクがある。どちらのシナリオも制裁や罰則につながったり、企業の評判を落としたりする恐れがある。その結果、事業継続に影響が及ぶかもしれない」

　コンピューティングの急速な進化はIT分野の人材市場における競争の激化を促し、テレワークは地域という呪縛から採用活動を解放した。

　「コロナ禍の前でも、人材の確保は難しかった。コロナ禍中は少し落ち着いたが、3カ月後には再び人材確保が極めて難しい状況に戻った。コロナ禍によって異なる地域で人材を獲得する余地が広がった。それが人材の需要を高騰させている」（シャー氏）

対面面接とリモート面接

　ロックダウン中にテレワークに移行したのを受け、面接も「Microsoft Teams」や「Zoom」などを使ってオンラインで行われるようになった。

　リモート面接によって、応募者が故意に偽る機会がもたらされた。第三者がイヤフォンを使って面接に答えるケースや、面接に合格した人物と実際に採用された人物が異なるケースもある。

　応募者が偽るリスクを低減するための手順が幾つかある。応募者と対面で面接すれば、外部的な手段を用いて自身を偽る機会が減るため非常に効果がある。「応募者と対面で面接すると、応募者が発する言葉よりもボディランゲージによって多くのことが伝わる可能性がある。防御的な姿勢を取ったり質問に曖昧に答えたりするのは、真実を隠そうとしているか、単に神経質な人がフォーマルな場を苦手とすることを示す可能性がある」とリア氏は述べる。

　テレワークやハイブリッドな働き方が広がる中で、常に対面での面接ができるとは限らない。オンラインで面接する場合は応募者がはっきりと見えるようにし、ヘッドフォンを付けない方法で行う必要がある。「応募者はPCの前に座り、PCに直接話し掛けなければならない。応募者の口の動きが見えるように部屋の照明を明るくしてもらう。応募者が技術的な問題を抱えていて画面の共有や動画撮影ができない場合は、全てが整うまでスケジュールを延期する。それができないなら、面接をそれ以上進めないことだ」（シャー氏）