「DXって何をすればよいの?」と悩んだら“Webサイト簡素化”にまず取り組もうDX(デジタルトランスフォーメーション)目標10選【第2回】

DXの目標を設定するに当たって判断に迷うならば、まずは「顧客体験の向上」に注目するとよい。顧客向けWebサイトの“簡素化”など、具体的なDX目標の例を整理する。

2023年03月02日 08時15分 公開
[Eric St-JeanTechTarget]

関連キーワード

導入・運用のコスト感


 「DX」(デジタルトランスフォーメーション)に向けた取り組みに着手するならば、まずは目標を明確にする必要がある。一般的なDX目標10個のうち、2個目から4個目を解説する。

2.顧客向けWebサイトを“簡素化”する

 顧客が自分の欲しい製品やサービスを見つけやすくするために、DXの一環として顧客向けWebサイトの簡素化を進めるのは、有力な考え方だ。例えばシステム管理者やマーケティング担当者が簡単にWebサイトを更新できる仕組みを用意したり、決済プロセスを単純化したりすることを検討する。購買体験がシンプルで便利になれば、カスタマーサポートデスクへの問い合わせ件数が減りやすくなり、総合的な顧客体験向上につながる。

3.カスタマーサービスの“古いシステム”を見直す

 カスタマーサービスのシステムが古くなっているのならば、DXに着手するきっかけとなり得る。カスタマーサービス担当者は、システムで顧客を簡単に見つけ、顧客との過去のやりとりを確認し、顧客からの新しいリクエストに迅速に対処できなければならない。新しいシステムを導入すれば問題解決の迅速化につながる。顧客が自ら問題を解決できるセルフサービス機能を付ければ、顧客体験を向上させることが可能だ。

4.購買プロセスを効率化する

 買掛金処理などの購買プロセスの改善策としてまず挙げられるのは、手動プロセスの自動化だ。請求書を提出する手続きや、支払い状況の情報を受け取るプロセスも改善の余地がある。購買管理システムの使い勝手の良さや、他の財務システムとの連携性などに、改善の余地を見つけられる可能性がある。


 第3回は、5個目から7個目のDX目標を取り上げる。

TechTarget発 世界のインサイト&ベストプラクティス

米国TechTargetの豊富な記事の中から、さまざまな業種や職種に関する動向やビジネスノウハウなどを厳選してお届けします。

Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.

譁ー逹€繝帙Ρ繧、繝医�繝シ繝代�

製品資料 Splunk Services Japan合同会社

金融サービス業界必見:リスク管理やコンプライアンス対応を強化するアプローチ

DXの推進に伴いデジタル化が加速する金融サービス業界。しかし、それに伴いコンプライアンス対応が課題になっている。規制が頻繁に変更され、サイバー脅威が高度化する中で、どのように対策を進めればよいのだろうか。

製品資料 Splunk Services Japan合同会社

金融サービス業のコンプライアンスを取り巻く現状と、克服すべき課題とは?

世界各国で、金融サービス業に対する正常性を保つための要求が厳しさを増し、それに伴い規制状況が急速に変化している。企業がこの状況に対応し、事業を継続するためには、複雑化したコンプライアンス環境の整備と改善を急ぐ必要がある。

製品資料 Splunk Services Japan合同会社

金融サービス業において、不正防止策への投資が収益要因となり得る理由とは?

金融サービス業において、しばしばコストセンターと捉えられる不正防止策への投資。しかし、CISOが企業としての収益を維持しつつ、金融犯罪や不正行為を防ぐことができれば、その投資はむしろ収益を生む要因となり得るだろう。

製品資料 株式会社ジャストシステム

組織に悪影響をもたらす属人化、ノーコード開発ツールを活用した解消方法とは

業務効率の悪化や事業成長の阻害の要因にもなる「属人化」。その解消に向けさまざまな取り組みが実践されている。代表的な解消方法に潜む課題を確認しながら、ノーコード開発ツールを活用したナレッジ共有の仕組みづくりの方法を紹介する。

事例 株式会社ジャストシステム

需給管理におけるシミュレーション精度を、「昭和産業」はどう向上させたのか

正確な需給管理を行うには、非効率なデータ活用環境を改善してシミュレーション精度を向上させることが不可欠だ。ノーコードのクラウドデータベースを導入し、毎月の入力作業の大幅削減を実現させた「昭和産業」の取り組みを紹介する。

From Informa TechTarget

お知らせ
米国TechTarget Inc.とInforma Techデジタル事業が業務提携したことが発表されました。TechTargetジャパンは従来どおり、アイティメディア(株)が運営を継続します。これからも日本企業のIT選定に役立つ情報を提供してまいります。

ITmedia マーケティング新着記事

news026.png

「パーソナライゼーション」&「A/Bテスト」ツール売れ筋TOP5(2025年4月)
今週は、パーソナライゼーション製品と「A/Bテスト」ツールの国内売れ筋各TOP5を紹介し...

news130.jpg

Cookieを超える「マルチリターゲティング」 広告効果に及ぼす影響は?
Cookieレスの課題解決の鍵となる「マルチリターゲティング」を題材に、AI技術によるROI向...

news040.png

「マーケティングオートメーション」 国内売れ筋TOP10(2025年4月)
今週は、マーケティングオートメーション(MA)ツールの売れ筋TOP10を紹介します。