「BCP」「DR」「インシデントレスポンス」は、非常事態に業務を継続するための対策として欠かせないものだ。それぞれを実施する際の要点は何か。ベストプラクティスを紹介する。
ランサムウェア（身代金要求型マルウェア）攻撃や地震などの自然災害、想定外のシステム障害――。こうしたシナリオに備え、企業などの組織は、システムが停止しないように十分な対策を講じておく必要がある。BCP（事業継続計画）、DR（災害復旧）、インシデントレスポンス（攻撃への対処）のそれぞれのベストプラクティス（最適な方法）を紹介する。
改めてBCP、DR、インシデントレスポンスのそれぞれの目的を整理しておこう。
BCP、DR、インシデントレスポンスの取り組みには異なる部分があるが、業務を継続するための対策という点で目標は共通している。以下は、BCP、DR、インシデントレスポンスを実施するときに考慮すべきステップだ。
BCP、DR、インシデントレスポンスの計画は、非常事態が発生する前に策定しておく必要がある。危機に直面して初めて対策を考えると、十分にその効果を得られないことがある。
効果的なBCP、DR、インシデントレスポンス戦略は、適切なメンバーの選定から始まる。計画書には各メンバーの役割と責任を明記する。電話番号やメールアドレスなど、すぐに連絡を取るための連絡先のアップデートを欠かさないようにする。
BCP、DR、インシデントレスポンスの計画は最低でも年に1回はテストし、うまくいくかどうかを確認する。不備を発見したら、すぐに改善策を考えて計画に反映する。
BCP、DR、インシデントレスポンスの計画は一度作成したら終わりではない。ビジネスに関するさまざまな変化を踏まえて、計画を定期的に見直して更新する必要がある。
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