【連載コラム】医療ITの現場から

日医標準レセプトソフト（ORCA）と電子カルテの連係を筆頭に、医療IT業界にもAPIのサービス連係が普及しつつある。この仕組みは医療ITの普及と地域包括ケアシステムの実現を後押しするかもしれない。その理由は。

医療現場のスタッフ指導の場面では、多忙のためにマニュアルを作れなかったり、そもそも使わなかったりするケースが多い。この医療現場ならではの課題の中に、システム開発のヒントが隠れているのではないだろうか。

タブレット対応の問診入力システムをはじめ、病院のさまざまな場面でクラウド技術が活躍している。電子カルテのトレンドもクラウド化だ。しかし、コストダウンだけを理由に選ぶのは注意が必要だ。

タブレット端末の普及により、クラウド型電子カルテが広く使われ始めている。このように「いつでも」「どこでも」「誰でも」という3つの条件をクリアしたシステムが、在宅医療では普及するかもしれない。

「医師事務作業補助体制加算」の導入が医師の負担軽減に一定の効果が見られるというアンケート結果を受け、2016年度改定で同加算の見直しが行われる。具体的な変更点はどのようなものだろうか？

中小規模病院と既存の診療所における電子カルテ普及率は3割程度にとどまっている。なぜ普及が遅れているのか。その理由を考察する。

診療所で医療ITシステムが普及する中、法改正などの影響でシステム自体にも幾つか変化が見られている。クラウド時代の医療システムに求められる要件を整理する。

地域包括ケアにおいて中心的な役割を担うITシステムである「地域連携システム」や「多職種間連携システム」。製品ごとの違いが分かりにくく選定が難しいこともある。選定ポイントを紹介する。

業務の効率化を期待して進める診療所のIT化。しかし、思ったほど効果がなかったり、かえって負担が増えてしまったりすることもある。医師が楽になるケースとならないケースの実例を紹介する。

電子カルテを導入しても使いこなせない医師もいる。その原因の1つに、入力を簡素化するはずの機能を適切に設定できていないことがあるという。電子カルテを長期間、使いやすい状態にするコツを紹介する。

タブレットが普及したことで、医療機関でもさまざまな種類のタブレットが利用され始めている。中でも、医療現場で高い支持を得ているのが「iPad」だ。その根強い人気の理由を考察する。

「患者は医療機関に何を望んでいるのか」「再訪したくなるのはどんな医療機関か」など、多くの患者に選ばれるクリニックになるために役立つ医療機関向けマーケティング戦略を解説する。

現在の診療所IT化の代表格といえる「電子カルテ」。導入すると何が変わるのかが明確に理解されているとはいえない。そのメリットを具体的に整理してみよう。

診療所の基幹システムともいえる「電子カルテ」だが、普及はそれほど進んでいない。普及を阻害する理由は一体どこにあるのだろうか。

医療クラークの運用に当たっては、電子カルテ入力がマスターできればよい訳ではない。運用を成功させるためのポイントを紹介しよう。

限られた診療時間内で患者と向き合う時間をもっと増やしたい――。そう考える診療所の医師の負担を軽減する電子カルテの運用方法を紹介しよう。

医療現場での利用が進んでいるiPad。なぜ、それほど人気があるのか。5つの観点からあらためて考えてみる。

診療所では電子カルテの導入が着実に増えている。具体的にはどのような導入メリットがあるのだろうか。その導入効果をあらためて考察してみよう。

2014年度診療報酬の改定率が決定した。消費税の引き上げを考慮すると“実質マイナス改定”となった今回の改定が、診療所のIT化に与える影響を考察する。

医療分野におけるスマートデバイスの活用が進んでいる。その背景にはクラウドコンピューティングの普及がある。スマートデバイスは今後、医療分野にどのような影響をもたらすか？　医療ICTの未来を考察する。

最近、医師のそばでクラークが電子カルテ入力を支援する「クラーク運用」が注目されている。その運用効果は医師の業務負荷の軽減だけでなく、診療所のコントロールタワーの役割を果たす人材の育成にもつながる。

診療所におけるICT化の目的は“業務効率の向上”“関係者間の情報共有の促進”に大別される。中でも多職種の医療従事者が連携するチーム医療においては、コミュニケーションの質の向上にICTが役立つ。

医療分野では、政府や自治体などの補助金制度によるシステムの導入支援が行われてきた。システム化を後押ししてくれる一方で、制度終了後に直面する問題が医療機関を苦しめることもある。

政府主導で進められている「在宅医療・介護推進」事業。在宅医療に取り組むクリニック数の増加が予想される中、医療クラウドとタブレット端末の普及がそれを後押している。

審査支払機関が2012年3月に開始した「突合点検」「縦覧点検」。開始から丸1年が経過したが、レセプト審査はこの間でどのように変わったのだろうか。

電子カルテを導入した医師の中には「もう紙カルテには戻れない」という声がある一方、「紙カルテに戻りたい」という意見もある。その違いは一体どこから来ているのだろうか？

診療所におけるIT化の代表格である「電子カルテ」と「レセコン」。現在、両者の普及率には大きな開きがある。費用対効果の観点から、その理由を考えてみる。

診療スタイルが診療科ごとに異なるように、IT化のスタイルも診療科によって違ってくる。例えば、内科における電子カルテ導入では「検査機器との連携」や「機能の豊富さ」などが最適なIT化を実現する。

電子カルテの誕生当初から「1日当たりの患者数」「PC操作スキル」がその導入の障壁に挙げられてきた。この2点を踏まえて、無理のない診療所のIT化について考えてみる。

紙カルテにはないさまざまな機能を搭載する電子カルテ。導入クリニックの多くがそうした機能を利用して短時間でカルテを入力し、診察業務の効率化に取り組んでいる。

2012年3月審査分から実施されているレセプト請求における「突合点検」「縦覧点検」の数値が公表された。今回の変更による診療所への影響を考察してみる。

診療科によって診療スタイルが異なるように、その科目に適したIT化が望ましい。では、具体的にどう進めていけばいいのか？　電子カルテの選定を例に診療科の特性に応じたIT化のポイントを考えてみよう。

現在の電子カルテの普及率を考えると、5年後には「開業医の2人に1人が電子カルテを使う」時代になる。マーケティング理論に基づいた場合、既存ユーザーの満足度が今後の普及促進の鍵を握るといえる。

電子カルテの導入メリットに「紹介状などの書類作成の業務を簡素化できる」点が挙げられる。医療機関のIT化が進むにつれて、作業負荷の軽減だけでなく「情報の二次利用」への効果も高くなってきた。

東日本大震災の影響で延期されていたレセプト請求の「突合点検」と「縦覧点検」が2012年3月審査分から実施される。診療所に対する審査がより厳格になる中、その作業負荷の軽減のためのIT化が進められている。

PCや携帯電話などからオンラインで診療予約が可能な「診療予約システム」の導入が進んでいる。診療所向けだけでも20種類以上のシステムが存在する中、自院に最適なシステムを選定するポイントを紹介する。

診療所が電子カルテを導入する際には、製品の検討から本稼働までに約6カ月の期間が必要だといわれる。新規導入の流れと注意点を紹介する。

季節性の流行病が増えると患者で待合室が混雑することもあるが、それに伴うトラブルも多い。IT化で緩和する方法を考えてみよう。

電子カルテの普及は着実に進んでいる。しかし、今でも電子カルテの使用をためらう医師が多数存在する。なぜ、電子カルテの普及率はそれほど伸びていないのだろうか？

診療所に存在するさまざまな医療機器。電子カルテを導入すると、従来とは異なる医療機器の情報の管理方法を検討する必要がある。効果的な管理方法のヒントを紹介する。

「電子カルテを導入すると、診察時間が長引いて患者の不満が高まる」という声がある。一方で「診察時間が短くなった」という声もある。両者の違いはどこにあるのだろうか？

最近、地域連携ネットワークへの参加を目的として電子カルテの導入を検討する診療所が増えてきた。しかし、実際には参加メリットを把握できないまま検討する医師が少なくないようだ。

多くの医療機関がITシステムにおける危機管理体制の見直しを進めている。特に診療情報のバックアップや緊急時サポート対応への意識に変化が表れている。

これまで紙カルテで運用していた診療所が新たに電子カルテを導入する場合、その導入準備期間は新規開業の場合よりも1、2カ月は長めに見ておいた方がいい。その理由を解説する。

医療機関内に存在する膨大な紙資料。IT導入によってペーパーレス化の推進が可能になったが、単純にペーパーレス化を進めれば運用を効率化できるとは限らない。

「患者の顔が見られなくなる」「過去の診療歴をさかのぼっても記憶がよみがえりにくい」など、電子カルテには否定的な意見がある。紙カルテと電子カルテ、それぞれの良さを考えてみよう。

医療機関は誰のために、何のためにIT化を進めるべきなのか？　10年以上にわたる現場経験を踏まえ、IT化を進める上で大切な4つの視点を紹介する。

電子カルテを導入済みの医師から、他メーカー製品への買い替えについての相談が増えている。しかし、悩んだ末に現在使用している電子カルテを再度リースする場合が多い。その理由とは？