2014年01月21日 08時00分 UPDATE
特集/連載

スロースタートが奏功し、データ活用が浸透オープン化が契機となったデータ活用 京阪百貨店の取り組みとは

京阪百貨店は、基幹系システムをオープン化することで、データ活用の道を切り開いた。また最近では、カラム型DBを導入することで、データ量の増大にも対応し、活用の幅を広げている。

[藤本和彦,TechTargetジャパン]

 京阪百貨店は、大阪府を拠点に5店舗を展開する地域密着型の百貨店。「すがたも心もきれいな百貨店」をコンセプトに、京阪沿線エリアで顧客密着型のビジネスを展開してきた。2013年3月期の売り上げ高は550億円、従業員数は約1000人となっている。

zuhan001.jpg 京阪百貨店の守口本店

 同社では、開封率や購買率向上につながる効果の高いダイレクトメール(DM)送付やサービスの拡充のため、自社データを分析し、その結果を踏まえた戦略的な販売推進を行ってきた。しかし、近年では、取り扱うデータ量の増大により、既存のITインフラでは処理が間に合わず、より詳細な分析に対応できないなどの課題を抱えていた。

 そうした同社の情報活用基盤は、「メインフレームの時代」「オープンシステムへの移行」「データ増大への対応」の3段階に大別することができる。

ITmedia マーケティング新着記事

news025.jpg

Criteo、Facebook、Googleショッピング広告が人気――フィードフォース「データフィード利用状況調査2019」
データフィードを活用している企業が利用する人気の媒体(フィード送信先)やその推移、...

news017.jpg

「アドネットワーク」と「プログラマティック広告」が混同されていないか
マーケターがブランドの価値を守りながら広告戦略を多様化させていくために必要なことと...

news017.jpg

消費財メーカーを悩ませる「店舗」という大問題、SaaSならどう解決できる?
小売業が激動する時代の消費財メーカーにSaaSができることは何か。Salesforceの新製品「C...