オープン化が契機となったデータ活用 京阪百貨店の取り組みとはスロースタートが奏功し、データ活用が浸透

京阪百貨店は、基幹系システムをオープン化することで、データ活用の道を切り開いた。また最近では、カラム型DBを導入することで、データ量の増大にも対応し、活用の幅を広げている。

2014年01月21日 08時00分 公開
[藤本和彦,TechTargetジャパン]

 京阪百貨店は、大阪府を拠点に5店舗を展開する地域密着型の百貨店。「すがたも心もきれいな百貨店」をコンセプトに、京阪沿線エリアで顧客密着型のビジネスを展開してきた。2013年3月期の売り上げ高は550億円、従業員数は約1000人となっている。

京阪百貨店の守口本店

 同社では、開封率や購買率向上につながる効果の高いダイレクトメール(DM)送付やサービスの拡充のため、自社データを分析し、その結果を踏まえた戦略的な販売推進を行ってきた。しかし、近年では、取り扱うデータ量の増大により、既存のITインフラでは処理が間に合わず、より詳細な分析に対応できないなどの課題を抱えていた。

 そうした同社の情報活用基盤は、「メインフレームの時代」「オープンシステムへの移行」「データ増大への対応」の3段階に大別することができる。

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