IBM、Microsoft、Oracle、SAPがモバイルアプリ開発に熱視線
Microsoftが「iOS」「Android」アプリ開発者を支援する“したたかな狙い”（1/2 ページ）
IBM、Microsoft、Oracle、SAPの4大ベンダーが、モバイルアプリケーション開発市場でしのぎを削り始めた。各社の戦略を見ていこう。
メガベンダーの戦場はモバイルへ《クリックで拡大》
基幹業務を担うビジネスアプリケーションに依存する企業が増えるのに伴い、大手独立系ソフトウェアベンダー（ISV）各社は、モバイル構想に役立つツールを開発者や顧客企業に提供する取り組みを進めている。
IBM、Microsoft、SAP、Oracleなどのベンダーが提供するビジネスアプリケーションのユーザー企業は、これらのアプリケーションをモバイル化する作業を始めたようだ。一方、ベンダー各社も最近になってようやく、出来合いのモバイルアプリケーションや、既存アプリケーションのモバイル化を支援するツールの提供を開始した。
併せて読みたいお薦め記事
悲喜こもごものモバイルアプリ開発
- Appleの開発言語「Swift」は「素晴らしい！」、IBM担当者が感動した理由は
- iPhoneアプリ開発で「心が折れない」ために知っておくべきこと
- なぜ「社長の一押しモバイルアプリ」は現場で使われないのか
検証、「HTML5で業務アプリができる」は本当か
IBM
IBMは2012年にクロスプラットフォーム開発ベンダーのWorklightを買収した後、自社の「MobileFirst」製品群の下で広範なモバイル関連ツールを発表した。同社のモバイル戦略の中心となるのは、アナリティクス、アプリケーション、クラウドコンピューティングインフラ、エンタープライズモビリティ管理（EMM）だ。これらの製品／技術を連係し、さらにMBaaS（サービスとしてのモバイルバックエンド）やモバイルアプリケーション用のRAD（高速開発）ツールを追加することにより、インフラとアプリケーションのモバイル化のための強力な環境の提供を目指す。
同社は「Linux」のサーバサイド環境や「OS X」でクラウドアプリケーションを利用できるようにするために、Appleのプログラミング言語「Swift」のサポートも追加した。さらにイベント駆動型プログラミングサービス「OpenWhisk」も開発した。OpenWhiskはマウスクリックなどの操作が発生したり、他のプログラムからのメッセージが到着したりしたとき、アプリケーションをどう挙動させるかを定義できる。OpenWhiskを利用すれば、独立性の高い小規模なサービス（マイクロサービス）を組み合わせる「マイクロサービスアーキテクチャ」という開発手法に基づいたアプリケーション開発が可能だ。
Microsoft
2014年にサトヤ・ナデラ氏がMicrosoftの新最高経営責任者（CEO）に就任して以来、同社はモバイルアプリケーションの開発を容易にすべく、「Windows」「Office 365」「Microsoft Azure」「SharePoint」「Visual Studio」を連係する取り組みを進めてきた。一方で同社のスマートフォン「Windows Phone」は、Appleの「iOS」やGoogleの「Android」搭載デバイスから後れを取っている。
こうした状況を考えれば、Microsoftが2016年2月にクロスプラットフォーム開発ベンダーのXamarinを買収したのは、タイムリーだったといえる。MicrosoftのVisual Studioを使ってiOSやAndroid、Windows用のネイティブアプリケーションを開発できる強力なツールを提供するXamarinの高い技術力は、Microsoftの将来の鍵となりそうだ。
Xamarin環境で開発したアプリケーションは、ネイティブAPIをフルに利用することで、優れたユーザーエクスペリエンスと強力なパフォーマンスを提供する。開発者にとって重要なポイントとなるのが、プログラミング言語「C#」のスキルと、開発実行環境「.NET Framework」のライブラリを使って、全てのモバイルOSに対して同じコードを書くだけでよくなることだ。
MicrosoftはAzureとXamarinを組み合わせることで、多様なOSやデバイス向けのアプリケーション開発手段を提供できる。MicrosoftはXamarinの買収後間もなく、Visual Studioの開発者全員にXamarinの同名ツールを無償で提供することを決めた。顧客企業に対して、Microsoft製品群を中心とした、クロスプラットフォームでのモバイルアプリケーション開発を促すのが狙いだ。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
技術文書・技術解説
[Jamf Japan 合同会社] MDMだけでモバイルセキュリティは十分？ 不足する対策を16項目でチェック -
事例
[Wrike Japan 株式会社] 世界的な家電メーカーが実践する「クリエイティブプロセス効率化」の方法とは？ -
事例
[Wrike Japan 株式会社] 世界的テクノロジー企業に学ぶ、プロセス標準化とプロジェクト納品自動化の秘訣 -
事例
[Wrike Japan 株式会社] ソニー・ピクチャーズ テレビジョンに学ぶ、次世代サービスデリバリーのヒント -
事例
[Wrike Japan 株式会社] ソミック石川に学ぶ、ICT浸透後に直面した「工数管理」の課題と解決策
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
「Copilot」はなぜ放置される？ “議事録要約止まり”を脱する処方箋
-
2
脱VMwareの前提が崩れる BroadcomのVDDK公開停止で確認すべき点
-
3
Oracle巨大ITプロジェクトはなぜつまずいたのか 8年で導入1割、追加で170億ドル
-
4
「データストレージの活用方法」に関するアンケート
-
5
「Microsoft一択」で本当にいいのか 知らぬ間にライセンス費用が膨らむ真相
-
6
Microsoft製品でここまで自動化できる 情シスがやめられる手作業10選
-
7
【基本情報技術者試験】「デュプレックスシステム」と「デュアルシステム」の違いは？
-
8
ANAが専用回線から移行した「NaaS」の全貌 ネットワーク準備が数カ月から数週間に
-
9
「プログラマー不要論」にThe Linux Foundationが示した答え
-
10
「Microsoft 365」が乗っ取られる 跡形もなくMFAを破る手口
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
マンガで解説：「ゼロトラスト」「SASE」の必要性とメリット
-
2
5回聞くだけじゃ足りない？ トヨタ式「なぜなぜ分析」の正しい実践方法
-
3
インシデント対応工数を約3割削減、東京ガスの事例に学ぶ監視体制刷新のコツ
-
4
AIエージェントで多様な日常業務を効率化するための入門ガイド
-
5
JR西日本ITソリューションズが「監視業務の属人化」を解消した方法とは？
-
6
国税庁の次世代基幹システム「KSK2」稼働開始に向けて、対応すべき変更点とは？
-
7
5分で分かる「セキュア大容量ファイル転送サービス」の機能とメリット
-
8
ドラマで分かる、標的型攻撃メールの被害を受ける企業と回避できる企業の分岐点
-
9
「脱Excel」か「Excel快適化」か？ 現場にやさしい業務改善の進め方
-
10
少額減価償却資産が40万円未満へ拡大、令和8年度税制改正で押さえるべき変更点
TechTargetジャパン SNS
@techtarget_itmをフォロー
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー