事例で見るコラボレーションツール導入【前編】
コラボツールが定着しない組織でWorkplace by Facebookが成功した理由
従業員エンゲージメント活動を繰り返してもうまくいかなかった組織が、「Workplace by Facebook」導入に成功した理由とは何か。
移動しながら働く人が増え、オフィスに縛られることは少なくなった。その結果、いつでも正しくコミュニケーションが取れること、確実に仕事をこなせることが多くの企業の課題となっている。その対策として、エンタープライズソーシャルプラットフォームを検討している企業もある。
だが実際のところ、こうしたプラットフォームを最適に活用するにはどうすればよいだろうか。コラボレーションの分野は、進化し続けるプラットフォームであふれかえっている。導入を検討している企業にとって最初の壁は、何が必要でどこから着手するかを判断することだ。
1610のWorkplace by Facebook導入プロセス
企業がコラボレーションツールを導入する例の一つとして、1610のケースを見てみよう。幅広いスポーツ施設とレジャー施設を展開する非営利レジャートラストの1610は200人の従業員を擁し、多数の業者と提携している。マーケティングとコミュニケーション部門の責任者レベッカ・ソウテル氏は最近、「Workplace by Facebook」（以下Workplace）の使用を全社に浸透させるプロジェクトを監督した。
「Workplaceを業務に組み込むプロジェクトが1610で始まったのは、従業員エンゲージメント活動を何度も繰り返した後だった。当社の従業員は若く、既存のイントラネットには興味を持たなかった。そしてこれまで行われていたのはプッシュ通知を受け取る程度だった」
Facebookのフォーラムはつながりを保つ方法として優れており、電子メールを何度も送信しなくても、画像や動画をアップロードしたり、急な更新情報を共有したりできる。そのため1610の既存のシステムが補完されるとソウテル氏は話す。「今でも電話会議や電子メールを使うことは多々あるが、Workplaceは独立したプラットフォームとして機能している。簡単にベストプラクティスを共有して、プロジェクトの推進に役立てることが可能だ。また内々でコミュニケーションを取り、業務全体のニーズを見極めることができる」
1610と共同作業を行ったコミュニケーションエージェンシーSynergy Creativeでマーケティングマネジャーを務めるクリス・ギディングス氏は、どのコミュニケーションプラットフォームもそうであるように、Workplaceの開発の見通しも重要だと話す。
「市場の（全てではないが）他の技術と同様に成熟していて、Facebookは投資を継続すると予想される。また費用対効果も高い。だが従業員を関与させる計画は必要だ。当社は、前もって従業員に情報を提供するため1610向けにティーザーキャンペーンを実施した。そして、Workplaceが根付くように全ての場所で先導者やインフルエンサーを確保した。これは今のところ効果を生んでいるが、継続的な関与と進捗（しんちょく）の監視によって、根気強く続ける必要がある」（ギディングス氏）
後編（Computer Weekly日本語版 9月18日号掲載予定）では、Royal Bank of Scotlandでの導入事例からコラボレーションツールの進化と活用のヒントを探る。
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