「AI技術の活用により、より有意義な仕事に時間を割くことができる」という価値観が浸透しつつある。それでもAI技術に対する懸念は消えておらず、影響を受けるのは若者という見方もある。その理由は。
調査会社Gartnerのアナリスト、クリストファー・ロング氏は同社主催のカンファレンス「Gartner ReimagineHR Conference」で、「人工知能（AI）技術は仕事を改善する機会を与え、従業員がより有意義で戦略的な仕事に時間を割けるようにしてくれる」と語った。だがAI技術が将来的な経済活動や仕事に与える影響についての不安は、依然として残る。最も大きな影響を受けるのは、若手労働者である可能性がある。
ロング氏のプレゼンテーションを聴講した出席者の一人で、連邦政府機関を支援する人事アドバイザーのロバート・デイビス氏は、「若手労働者はAI技術の威力と、現行システムの鈍さを目の当たりにしている」と話す。若手労働者はAI技術の浸透により、いずれ働き方が改善されるだけではなく「『今の世の中にある仕事は存在しなくなる可能性がある』と考えている」とデイビス氏は言う。
AI技術を採用した人事部門は、従業員と共に「AI技術が仕事に与える影響」に対処しなければならない可能性がある。プロフェッショナルサービスベンダーEisner Advisory Groupの人事情報システム担当ディレクター、ジョセフ・マッツォ氏は「AI技術は“ターミネーター”ではない。世界を乗っ取ったりはしない」と強調。日常業務を支援して円滑にするためにAI技術は存在すると主張する。
マッツォ氏は同カンファレンスで変更管理の重要性について講演。AI技術の導入に当たっては、「AI技術が具体的に業務にどのような影響を与えるか」を従業員に説明するよう、聴衆に促した。フィードバック調査やフォーカスグループ（少人数のサンプルグループ）を利用して、従業員がAI技術を搭載したツールのどこに不安を感じているのか、どの部分に対処が必要なのかを把握することも勧めた。
AI技術についてマッツォ氏は「あなたの仕事を奪ったりはしない。単純に仕事をやりやすくしてくれて、自分が楽しいと思うことに集中できるようにしてくれるだけだ」と強調する。
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