AIの目「コンピュータビジョン」が抱える“厄介な問題”とは?「コンピュータビジョン」は小売業者の悩みを解消するのか【後編】

小売業者を悩ませる窃盗などの不正行為に対処する上で、「コンピュータビジョン」は有用だ。ただし画像を扱うという、コンピュータビジョンならではの特徴が招く“ある課題”がある。それは何か。

2023年03月21日 05時00分 公開
[Esther AjaoTechTarget]

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 画像処理を通じて対象の内容を認識し、理解する人工知能(AI)技術「コンピュータビジョン」は、小売業者が窃盗(万引)などの不正行為に対処する上で有用だ。ただしコンピュータビジョンには“ある問題”が付きまとう。

コンピュータビジョンが抱える“厄介な問題”の正体

 小売業者とNVIDIAなどのベンダーは、双方ともコンピュータビジョンがもたらすプライバシーの問題を認識している。窃盗、破損、誤配置などによる商品ロスを指す「シュリンケージ」にコンピュータビジョンで対処しつつ、消費者のプライバシーを侵害しないようにするために、そのバランスを探っているところだ。

 NVIDIAが2023年1月に発表した、コンピュータビジョンアプリケーションの構築を支援するソフトウェア群「NVIDIA Retail AI Workflows」には、小売業者として好ましい特徴がある。トレーニング済みの画像認識モデルを組み込んでいることだ。

 これは「小売業者からすると非常に大きなメリットだ」と、調査会社Gartnerのアナリスト、ロバート・エテュ氏は語る。「全ての商品を認識できる画像認識モデルが既にあり、それを利用するだけでよいのならば、非常に大きな意味を持つ」(エテュ氏)

 小売業者はこうした技術を単に導入するだけでなく、適切に有効活用する必要がある。それには昔ながらの人の目による観測が必要だ。コンピュータビジョンアプリケーションが「犯人が店にいるうちに、窃盗を指摘できるとは限らない」とエテュ氏は指摘。「運用においてすることは残っている」と強調する。

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