消費者はパンデミックの沈静化とともに、再び店舗に足を運ぶようになっている。だが消費者の考え方は変わりつつあるため、店舗が以前の客足を取り戻せるとは限らない。小売業者は何をすればいいのか。
2020年に新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック（感染症の世界的な流行）の影響で、小売業者は販売経路のオンライン移行を余儀なくされた。パンデミックが沈静化した昨今、小売業者は再び店舗への客足を増やそうとしている。だが消費者のニーズは、パンデミック発生前とは違う。小売業者は店舗で何をすればいいのか。
NTT Data UK＆Iは、2023年2月に公開した同社のブログエントリ（記事）で、英国の消費者が2023年のショッピングエクスペリエンス（買い物体験）に寄せる期待について考察した。それによると、主にアパレル製品を購入する際、店舗におけるショッピングエクスペリエンスを重視する消費者が存在する。
例えば店舗で商品を購入する際、一定数の消費者はセルフレジでの決済を望む。「アプリケーションと店舗の連携が進めば店舗に足を運びたい」と考える消費者もいる。具体的にはアプリケーションで選んだ商品を試着室に届けてもらったり、ショッピング中に決済完了できたりすることを期待する声がある。
NTT Data UK＆Iのブログエントリは、店舗と消費者の双方向性を高める施策の重要性も示す。例えば以下の施策は、一定の消費者に受け入れられる見込みがある。
こうしたショッピングエクスペリエンスを実現するために、小売業者はどのような技術を取り入れる必要があるのか。消費者の目に触れる部分（フロントエンド）では、次の技術への投資が必要だ。
ショッピングエクスペリエンスを向上させるシステム（バックエンド）の強化には、以下の分野への投資が必要だ。
オンラインショッピングの経験が消費者の間に広がることで、消費者の行動の変化は今後一段と顕著になる可能性がある。小売業者はオンラインショッピングの経験を基に店舗を作らなければ、客足を獲得しにくくなる可能性がある。
「小売業者は技術を駆使することで、オンラインと店舗で一貫したショッピングエクスペリエンスを提供できるようになる」。NTT Data UK＆Iで小売担当ディレクターを務めるジェフ・ロイド氏はそう話す。
米国TechTargetが運営する英国Computer Weeklyの豊富な記事の中から、海外企業のIT製品導入事例や業種別のIT活用トレンドを厳選してお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
事業環境が急速に変化する中、業務改善のためのシステム化やデジタルテクノロジーの導入要請に俊敏に対応できずにいたトヨタファイナンス。この課題を解決し、即効性のある業務効率化を実現した同社の取り組みを紹介する。
グループ一体でDXを推進するSOMPOホールディングス。同グループ最大の事業会社である損保ジャパンでは、Notesからの脱却に加え、ローコード開発により短期間での業務ワークフロー構築を実現し、大きな成果をあげている。その実現方法とは？
基幹システムに蓄積された情報を効率的かつ効果的に活用するには、データを見える化することが不可欠だ。見える化の必要性を確認しながら、ノーコード開発ツールを使い、データの有効活用を実現する方法を紹介する。
DX推進の鍵となる「内製化」や「ITの民主化」に大きな効果をもたらすとされているノーコード・ローコードツール。本資料では、選定時の重要ポイントを紹介したうえで、国産ツール3製品を対象に、機能・コストを徹底比較する。
さまざまな業務でデジタル化が進む中、ノーコード業務アプリ作成ツールを活用して成果を生み出す企業が増えてきた。本資料では、業務効率化や脱Excelを実現した6社の事例を紹介する。
いまさら聞けない「仮想デスクトップ」と「VDI」の違いとは
遠隔のクライアント端末から、サーバにあるデスクトップ環境を利用できる仕組みである仮想デスクトップ（仮想PC画面）は便利だが、仕組みが複雑だ。仮想デスクトップの仕組みを基礎から確認しよう。
「サイト内検索」＆「ライブチャット」売れ筋TOP5（2025年5月）
今週は、サイト内検索ツールとライブチャットの国内売れ筋TOP5をそれぞれ紹介します。
「ECプラットフォーム」売れ筋TOP10（2025年5月）
今週は、ECプラットフォーム製品（ECサイト構築ツール）の国内売れ筋TOP10を紹介します。
「パーソナライゼーション」＆「A／Bテスト」ツール売れ筋TOP5（2025年5月）
今週は、パーソナライゼーション製品と「A／Bテスト」ツールの国内売れ筋各TOP5を紹介し...
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
